最新記事
医療

目は確実に老化する。白内障、緑内障、そして日本で近年増加中の「失明原因」とは?

2022年2月5日(土)16時05分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
高齢者の目

xijian-iStock.

<60歳以上の高齢者の失明原因第1位。加齢黄斑変性(AMD)とはどのような疾患なのか。その治療法、予防法は>

加齢黄斑変性(かれいおうはんへんせい)。文字どおり加齢などによって目の黄斑部(網膜の中心部分)に異常が生じる病気だ。

30年前は日本ではほとんど認識されていなかったが、欧米では失明の主要原因になっており、早くからその治療が重要視されてきた。

現在は日本でも視覚障害の原因の第4位を占め、60歳以上の高齢者の失明原因では第1位となっているという。

発症要因は加齢のほか、食生活の欧米化や喫煙、太陽やパソコンの光線に目がさらされる機会の増加など(酸化ストレス)。高齢化に伴い、今後患者数が激増することが懸念されている。

加齢黄斑変性(AMD)に代表される「網膜硝子体」の治療と予防の第一人者である聖隷浜松病院(静岡県)の眼科部長・尾花明氏は、光環境や食習慣が大きく変化している中で進行する高齢化時代に、生涯、視機能を保つためには意識的に眼の健康を気遣う必要があると言う。

中高年や加齢黄斑変性患者に向けて、加齢黄斑変性とはどのような疾患なのか、その最新治療や予防法について、自身の臨床経験や臨床研究成果を基に執筆したという尾花氏の新刊『「一生よく見える目」をつくる! 加齢黄斑変性 治療と予防 最新マニュアル』(CCCメディアハウス)より、3回にわたって抜粋する。

この記事は第1回。

◇ ◇ ◇

50歳のいま見ている世界と、20歳の頃に見ていた世界は違う!?

人はみな「歳はとりたくない」と願うものです。しかし、時間は平等に過ぎて、「老化」は確実にやってきます。

「老化」はカラダの機能を徐々に奪い、ついこの前までできていたことがだんだんできなくなります。また、五感が鈍り、好奇心を失うことで旅先の絶景を見ても感動が薄れてしまったり、新しい情報も処理できなくなって、最近耳にしたことはすぐに忘れてしまったりします。

「人生百年時代」と言われる昨今、この「老化」と上手に向き合うことは、現代人にとって必要不可欠な心構えと言えるでしょう。

いままさにその時を迎えようとしている人はもちろん、「まだ自分には関係ない」と考えている中年真っ盛りの人にとっても、「長い老後」を楽しく過ごすために正しい知識を身につけ、「老い」に向けて準備しておくことが大切です。

昭和33年生まれ、齢63を迎えた筆者も「老化」を実感する場面が増えてきました。

眼科医として見え方のトラブルを抱えた患者を何万人も診てきましたが、自分自身、遠近両用メガネがないと魚の小骨が見えず、プラスチックフィルムの継ぎ目がわからずイライラし、会議の配布資料を読むのもうんざりするようになり、患者さんがよく口にされる愚痴どおり、目から老化を実感するようになりました。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米議会予算局、トランプ関税による財政赤字削減予測を

ワールド

米、日本への支援「揺るぎない」 国務省報道官が投稿

ワールド

イラン、米との核協議再開に向けサウジ皇太子に説得要

ビジネス

米シカゴ連銀総裁、12月利下げに「不安」 物価デー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中