最新記事

認知症予防

年代別:認知症のリスクを減らすために注意すべき危険因子

HOW TO REDUCE YOUR RISKS OF DEMENTIA

2020年4月1日(水)14時30分
ニコル・アンダーソン(トロント大学心理学部教授、ベイクレスト老人医療センター付属ロットマン研究所研究員)

諸々の生活習慣に加え、ゲームや読書といった活動も認知症リスクを減らすことができる ECLIPSE_IMAGES/ISTOCKPHOTO

<発症リスクには、老いてからの食事や運動だけでなく、学業成績や職業、余暇など人生が丸ごと関わっている。本誌特別編集ムック「世界の最新医療2020」より>

多くの人は認知症について考えることを避けたがる傾向がある。自分の生活の中でまだ出会ったことがない場合は特にそうだ。しかし、認知症は世界全体で毎年990万人が診断される病気だ。これは3.2秒に1人が認知症の宣告を受けている計算になる。
202003NWmedicalMook-cover200.jpg
しかも、この数字は増えている。現在の患者数は約5000万人、2050年には1億3000万人を突破する見込みだ。

高齢者とされる65歳になるまで、行動を起こすのを控えなくていい。認知症はこれといった治療法が存在しないため、もっと早い段階で脳の健康を守る方法を考える必要がある。私の国カナダでは、1月はアルツハイマー病啓発月間だ。年齢と関係なく、このような機会を捉えて認知症のリスク低減の方法を学ぶことはとても重要だ。

私はベイクレスト・ロットマン研究所で、認知・健康・ライフスタイル上の老化の因子を研究している。どうすれば加齢に伴う認知症のリスクを低減できるかや、脳を健康に保つ方法を調べている。現在は認知症を予防するためのさまざまなタイプの認知トレーニングや、ライフスタイルへの医療介入の効果を調べる2つの臨床試験の被験者を募っているところだ。

認知症の危険因子には、私たちにはどうしようもないものが3つある。年齢、性別、そして遺伝だ。しかし、最近では私たちが注意を払うべき認知症の危険因子が幼年期、中年期、高齢期にそれぞれ存在することを示す証拠が増えている。私たち自身のためにも、子供たちの将来のためにも、この発見は重要な意味を持つ。

本題に入る前に、アルツハイマー病と認知症に関する一般的な認識の混乱について、はっきりさせておきたい。認知症とは記憶、注意力、言語、問題解決などの認知能力の低下が、日常生活に支障が出るほど深刻な状態を意味する用語だ。認知症はさまざまな病気によって引き起こされる可能性があり、そのうち最もよく見られるのがアルツハイマー病だ。

幼少期における危険因子

妊娠期間に比して低出生体重で生まれた子供は、その後に認知機能障害を経験する確率が平均よりおよそ2倍高い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪、中東へ軍用偵察機配備 UAEにミサイル供与へ

ワールド

ギリシャの大型タンカーがホルムズ海峡通過、サウジ産

ビジネス

韓国GDP、第4四半期は前期比-0.2%に上方改定

ビジネス

米HPEの2─4月期売上高見通し、市場予想上回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目のやり場に困る」密着ウェア姿がネットを席巻
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ル…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 10
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中