最新記事
映画

パレスチナ人とイスラエル人の監督による異色の映画...アカデミー賞最有力『ノー・アザー・ランド』とは?

Watch, Be Touched, and Then?

2025年2月28日(金)18時09分
サム・アダムズ(スレート誌記者)
『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない(No Other Land)』場面写真

イスラエルによる住宅破壊が進むパレスチナ人居住地区で撮影された本作は住民の抵抗と人間としての姿を描き、ドキュメンタリーの力を問う ©2024 ANTIPODE FILMS. YABAYAY MEDIA

<イスラエル軍のブルドーザーが家や学校を破壊するのは恐ろしいけれど「見慣れた光景」だ。賞レース総なめもアメリカでの配給が決まらない、ドキュメンタリー映画が描く不都合な真実──(米誌記者レビュー)>

ドナルド・トランプ米大統領の衝撃の「ガザ所有」発言がもたらした最も重大な結果とは、到底言えない。だが今や、はっきりしたことがある。今年のアカデミー長編ドキュメンタリー賞を受賞する作品は、ほぼ決まりだ。

パレスチナ自治区ガザから住民約200万人を追い出して、アメリカがリゾート開発する。そんな構想をトランプが表明したのは2月上旬だ。スレート誌コラムニストのフレッド・カプランによれば、「米大統領による史上最も異常な中東問題発言」だった。


それ以前から『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない(No Other Land)』は長編ドキュメンタリー賞の最有力候補と見なされていた。

『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない』予告編


2019~23年にヨルダン川西岸のパレスチナ人居住地区マサーフェル・ヤッタで撮影した本作は、イスラエル当局による住宅の破壊に抵抗するパレスチナ人の姿を鮮烈に描き、高く評価されていた。

とはいえ、もはや疑問の余地はない。今年のアカデミー賞の最多部門候補作『エミリア・ぺレス(Emilia Pérez)』は、主演のトランス女性俳優の過去の人種差別発言が判明し、トランプ政権への抗議の意思表示として選ぶのが難しくなった。

ならばなおさら、『ノー・アザー・ランド』に賞を授与するのが、世界にメッセージを発する上で最も明快な選択肢だ。

その決断には、皮肉も付きまとう。昨年の受賞作『マリウポリの20日間(20 днів у Маріуполі)』と同様、ドキュメンタリーの効果を疑問視し、不正義を広く知らしめることが変化を生むという考えを疑ってかかる作品が賞に輝くことになるのだから。

映画『マリウポリの20日間』予告編
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談 トランプ氏の訪中控え

ワールド

ウクライナ和平協議、17日にジュネーブで開催とロ大

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く

ビジネス

欧州証券市場監督機構、資産運用大手を監督すべき=E
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中