最新記事

外食

1日だけ開店のポップアップレストラン、全米に増殖中

30都市以上で展開されている「ディナーラボ」は、低コスト社会の中で世界的なブームとなるか

2015年11月7日(土)11時05分
Social Design News

その日その場所だけ 年会費を払えば開催情報がメールで届くので、都合がよいときに申し込み、別途チケットを買って参加すれば魅惑のグルメ体験が

 コピーできない1回きりの体験は、大いなる価値になりえる。SamplingLabは、単にサンプルを提供するお店ではなく、世に出る前の商品を無料で体感できるエンターテイメント小売店と紹介した(関連記事:試食・試飲・試供品だけのための実店舗という新概念)。

 さて、「Dinner Lab」(クリックすると、サイトに繋がります)は、今や全米30都市以上に広がるポップアップレストラン。1回につき24時間、つまり1日だけオープンするレストランだ。毎回、腕に自信のある名のあるシェフが、入れ代わり立ち代わり美味しいディナーメニューを提案してくれる。

 こちらは会員制のモデルであり、地域によっては百数十ドルの年会費を払う。例えば、ニューヨークやサンフランシスコは175ドル/年、ピッツバーグやフィフラデルフィアは125ドル/年である。

 そして、食事のある日の開催情報がメールで届く。その食事に参加したい場合は、別途チケットを購入する。当日の食事では、これまでにない新たな食体験を得られるのはもちろん、同じくテーブルを囲む参加者との会話も楽しめる。そこに新たなつながりが生まれることも、1つの重要なオプションだ。


 このコンセプトは、一見なんでもないように見えるかもしれない。しかし取引コストが下がっていく社会の中、また、あらゆる物事がモジュール化する世界の中で、このような取り組みが行いやすくなっている。

 つまり、あらゆるコストが急角度に低減するにつけ、このコンセプトが全く違った色合いを見せ始めている。結果「ポップアップ」の概念は、現代のビジネスにおいてなくてはならないコンセプトへと進化を遂げようとしているのだ。

 たった24時間の間にしか体験できない"感動の魅惑"は、きっと人々を惹き付け続けるに違いない。

※当記事はSocial Design Newsの提供記事です
sdnlogo200.jpg


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

イラン戦争でも金利変更急ぐべきではない、複数のEC

ビジネス

南アフリカ、25年成長率は1.1% 中銀・政府予想

ワールド

イランとの対話に応じる可能性、トランプ氏インタビュ

ワールド

「イラン国民は専制政治のくびき脱するべき」、イスラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目のやり場に困る」密着ウェア姿がネットを席巻
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 6
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ル…
  • 7
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 8
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中