最新記事

外食

1日だけ開店のポップアップレストラン、全米に増殖中

30都市以上で展開されている「ディナーラボ」は、低コスト社会の中で世界的なブームとなるか

2015年11月7日(土)11時05分
Social Design News

その日その場所だけ 年会費を払えば開催情報がメールで届くので、都合がよいときに申し込み、別途チケットを買って参加すれば魅惑のグルメ体験が

 コピーできない1回きりの体験は、大いなる価値になりえる。SamplingLabは、単にサンプルを提供するお店ではなく、世に出る前の商品を無料で体感できるエンターテイメント小売店と紹介した(関連記事:試食・試飲・試供品だけのための実店舗という新概念)。

 さて、「Dinner Lab」(クリックすると、サイトに繋がります)は、今や全米30都市以上に広がるポップアップレストラン。1回につき24時間、つまり1日だけオープンするレストランだ。毎回、腕に自信のある名のあるシェフが、入れ代わり立ち代わり美味しいディナーメニューを提案してくれる。

 こちらは会員制のモデルであり、地域によっては百数十ドルの年会費を払う。例えば、ニューヨークやサンフランシスコは175ドル/年、ピッツバーグやフィフラデルフィアは125ドル/年である。

 そして、食事のある日の開催情報がメールで届く。その食事に参加したい場合は、別途チケットを購入する。当日の食事では、これまでにない新たな食体験を得られるのはもちろん、同じくテーブルを囲む参加者との会話も楽しめる。そこに新たなつながりが生まれることも、1つの重要なオプションだ。


 このコンセプトは、一見なんでもないように見えるかもしれない。しかし取引コストが下がっていく社会の中、また、あらゆる物事がモジュール化する世界の中で、このような取り組みが行いやすくなっている。

 つまり、あらゆるコストが急角度に低減するにつけ、このコンセプトが全く違った色合いを見せ始めている。結果「ポップアップ」の概念は、現代のビジネスにおいてなくてはならないコンセプトへと進化を遂げようとしているのだ。

 たった24時間の間にしか体験できない"感動の魅惑"は、きっと人々を惹き付け続けるに違いない。

※当記事はSocial Design Newsの提供記事です
sdnlogo200.jpg


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中