最新記事

株の基礎知識

日本株が「割安」な理由を2つの側面から考える

2020年1月27日(月)11時00分
佐々木達也 ※株の窓口より転載

yongyuan-iStock.

<日本株の戻り基調が鮮明になっていると言われるが、それでも「日本株は割安だ」という声も根強くある。なぜそうなるのか? そこには日本株への期待も隠されている>

実は「割安」な日本株

日本株は割安である――日本株の強気派からは、こうした意見が多くなっています。実は日本株は、アメリカ株など他の国の株式に比べると、確かに割安なのです。

■日経平均株価をPERで見る

日本株はどれほど割安なのか。まずは、株価の割安・割高を示すPER(株価収益率)で確認してみましょう。

PERは、企業の1株あたり利益(EPS)に対して株価が何倍まで買われているかを示す、いわば株の人気のバロメーターです。倍率が高ければ高いほど人気で買われている、つまり割高であることを表しています。

日経平均株価のPERは、公式サイトである「日経平均プロフィル」で見ることができます。これによると、11月1日(終値)時点のPER(加重平均)は12.95倍となっています。

一方、アメリカ市場の主要指数のひとつであるS&P500のPERは17倍を超えており、日経平均のPERを大きく上回っています。このことから、アメリカ株と比べて日本株は割安だと言うことができます。

■PBRで見ると......ほぼ解散価値

あわせて、企業の解散価値を示すPBR(株価純資産倍率)でも見てみます。

PBRは、企業の株主資本(純資産)に対して株価が何倍まで買われているかを表します。倍率が低いほど割安であることを表しており、これが1倍を下回っていれば、すなわち解散価値を下回っている状態ということになります。

同じく「日経平均プロフィル」で日経平均株価のPBRを確認すると、11月1日(終値)時点で1.13倍。ほぼ解散価値に近いと言っていい水準です。株価が20,000円近くまで下げていた8月には、1.01倍にまでなっていた日もあります。

過去には、リーマンショックや東日本大震災などのクラッシュ時、実際に1倍を下回ったこともあり、その水準が相場の底となる局面もありました。

日本株が割安な2つの理由

なぜ日本株は割安なのでしょうか? 2つの理由から考えてみましょう。

■日本株は世界景気の敏感株

日本株が割安な理由の1つに、日本株が世界景気の敏感株であるということが挙げられます。

東証1部上場銘柄のうち時価総額と流動性の高い30銘柄で構成される株価指数「TOPIXコア30」には、日本を代表する企業が名を連ねています。

具体的には、日本の主たる製造業であるトヨタ自動車<7203>やホンダ<7267>など自動車メーカー、キヤノン<7751>やソニー<6758>など電機メーカーのほか、三菱商事<8058>などの大手商社、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>などのメガバンクがそうです。

これらの企業はグローバルに企業活動を行っているため、世界経済の動向に敏感に反応します。

例えば、米中貿易摩擦や中国の成長鈍化などによって輸出が落ち込むと、製造業をはじめとする輸出企業の利益に大きく響きます。あるいは、景気刺激策として各国の中央銀行が政策金利を引き下げると、メガバンクなどの金融株の利益に影響が出ます。その結果として、株価下落につながりがちです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否 デフォルトリ

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信

ビジネス

雇用統計やCPIに注目、年末控えボラティリティー上

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中