最新記事
ビジネス書

社会人だって「勉強すべきこと」はいっぱい! お金、社会、教養...基礎から学べるおすすめビジネス書を一挙紹介

2024年5月11日(土)11時18分
flier編集部

ビジネスで、地球と世界の未来を救う若き起業家たちへの希望の書

グローバル メガトレンド10
 社会課題にビジネスチャンスを探る105の視点

 著者:岸本義之
 発行元:BOW&PARTNERS
 発売元:中央経済グループパブリッシング
 出版社:中央経済社

地球温暖化から、資源エネルギー問題、人口問題と少子高齢化、所得格差、国家間のパワーシフト、生産性向上と省人化まで、本書で取り上げられている地球規模で進行する「社会課題」は、「未来予測」ではない。なぜなら、それらは今後30年40年続く「必然」だからだ。と同時に30年後にはひょっとしたら解決しているかもしれない事柄でもある。今までがそうであったように。解決策を提供するビジネスによって。「だから未来はいつも意外と明るい」と、名コンサルタントにして大学で教鞭をとる著者は説く。そして、そのための「視点」を挙げる。自信を持ってお薦めする、社会課題とビジネスチャンスを繋げるありそうでなかった1冊だ。

(干場弓子〔BOW BOOKS 編集長〕)

じつは知らない、日本社会の「新しい弱者」の正体!

高学歴難民
 著者:阿部恭子
 出版社:講談社

「高学歴」と聞くと、「エリート」を思い浮かべる方も多いかもしれません。

しかし、30歳を過ぎてもまだ無職、炊き出しの列に並ぶ貧困生活、精神を病んで入院、犯罪に手を染めて刑務所......長年の努力は評価してもらえず、居場所を求めてさまようことになってしまった「高学歴難民」が、この社会に存在しています。

100人以上の高学歴難民から相談を受け、就労支援をしてきた著者による衝撃のレポートの数々──。当事者から友人、家族まで、学歴社会が続く限り、負の連鎖は終わらないのかもしれません。

(株式会社講談社 第一事業本部 学芸第一出版部 佐藤慶一)

先行きが見えない、激動の時代にこそ大切なのが「数字で話す力」

数字で話せ!「世界標準」のニュースの読み方
 著者:高橋洋一
 出版社:エムディエヌコーポレーション

「昔から数字が苦手で......」。私を含めて、ついつい「文系」が発してしまいがちな言葉ですよね。

著者の髙橋先生いわく、「もう『私、数字に弱くて』というような言い訳が、通用するような時代ではありません。数量化されていない話は、議論にならない、というのが世界の常識なんです」。

世界は変わりました。世界では何が起こっているのか、そして、これからどうなるのか。個々の人間が、しっかり理解し、正しい判断をしなければ生きていけない時代です。

本書では、「経済」「安全保障」「国際社会」「AI」「行政」と多岐にわたるテーマを扱いながら、世界が常識とする考え方のキーポイント「数量的な思考方法」を明らかにしています。

国内外の問題を正しく数量的に評価する「センス」をぜひ身につけましょう。

(編集担当 河西 泰)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中