｢このままでは世界と戦えない｣ 社員を博士課程に送り込む島津製作所､真の狙いは？

島津製作所上席理事、大阪大学工学研究科特任教授、大阪大学・島津分析イノベーション協働研究所所長　飯田順子さん（左）、人材開発室室長 妹崎淑恵さん（右）、分析計測事業部、大阪大学博士課程在籍林田桃香さん（中央）。（写真提供＝島津製作所）

2021年、島津製作所が若手社員を大阪大学の博士課程に派遣する「REACHラボプロジェクト」をスタートさせた。企業と大学がタッグを組んでこうした試みを行うのは日本初のこと。その狙いとは──。

博士号レベルの高度人材を育てたい

島津製作所は、京都に本社を置く精密機器メーカー。医薬、環境、ライフサイエンスなどの科学技術分野を中心に事業を展開しているだけあって、社員には理系出身者が多く、技術者や研究者は入社時点で修士号を持っている人がほとんどだ。

しかし、その上の博士号レベルに達している人はまだ少数。これは同業他社でも同様で、日本の理系大学院生は修士課程を終えたところで就職することが多いためだという。

こうした現状について、島津製作所の技術部門で上席理事を務める飯田順子さんは「グローバルな共同研究でリーダーシップを発揮するには、修士ではなく博士レベルでないと厳しい」と語る。

「海外、特に欧米の研究機関では、ほとんどの研究者が博士号を持っています。それで初めて一人前というような雰囲気があるので、彼らと対等に議論し研究を進めていくにはやはり博士課程での学びが必要。日本企業には優秀な技術者も多いのに、修士で学びを終えてしまうのは、海外で活躍できる可能性を考えるともったいないなとずっと思っていました」

飯田さん自身は、薬学部を卒業したのち島津製作所に入社。最初の配属先では、質量分析装置を使った分析手法の開発などを担当した。しかし、数年が経つうちに「もっと質量分析の最先端を学びたい」という思いが募っていく。

同時に、海外出張で現地の研究者と意見交換する機会が増えたことから、「彼らと同じレベルで共に研究を進めるにはやはり学位が必要なのでは」と考えるようにもなっていた。

発案者は初の女性部長

25歳のころ博士号を意識しはじめたという飯田さんは、28歳から業務の間に博士号取得に向けた研究を始めた。そして研究に専念するという経験を求めて、2年後にバージニア州立大学への留学という形で思いを叶えた。

会社に掛け合った末、仕事は復職を前提として1年間休職。この間給与は出なかったわけだが、海外の研究現場を体感できたこと、最先端の学びを得られたこと、そして外から日本や会社を見られたことは大きな収穫になったという。念願の博士号も母校の薬学部から授与され、飯田さんは新たなスタートラインに立った。