最新記事

金融

波乱に満ちた2010年代　世界の金融市場を一変させた10のトレンド

2019年12月24日（火）14時11分

最初は金融危機、最後はフィンテック革命に見舞われた2010年代は混乱の時代だった。写真はロイターのファイルから（2019年　ロイター）

最初は金融危機、最後はフィンテック革命に見舞われた2010年代は混乱の時代だった。マイナス金利からビットコインまで、過去10年間に伝統的な経済・投資モデルを一変させた10のトレンドを以下に挙げた。

FAANG

もし米IT界の巨人5社─ーフェイスブック、アマゾン・ドット・コム、アップル、ネットフリックス、アルファベットー─が一つの国だったら、総生産は英国を抜いて世界5位になる。時価総額は合計で3兆9000億ドル（2010年1月時点では1000億ドル程度だった）。FAANGは株式市場で過去最長の上昇局面をけん引してきただけでなく、仕事や買い物、ニュースの入手、リラックスの仕方まで変えてきた。

FAANGは現在MSCIグローバル株式指数の7％を占めており、2010年初めの約1．6％から拡大した。2009年にネットフリックス株に2万5000ドルを投じていれば100万ドルになっている。

業界を先導するこれら5社の後には新しいIT大手が台頭しつつある。中国のBAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）や業界の「破壊者」ウーバー、エアビーアンドビー、デリバルーなどだ。良くも悪くも世界と市場は永遠に変わってしまった。

マイナスの借入コスト

2008─09年の金融危機に続く数年間の決定的な特徴は、おそらく史上初めて金利と政府の借入コストがゼロを下回ったことだ。米国とドイツの10年物国債の金利はこの10年間で200─400ベーシスポイント（bp）低下した。独10年債は一時マイナス0．7％まで低下した。マイナス金利の債券は12兆ドルと全体のおよそ4分の1を占める。

中央銀行の資産買い入れ、マイナス金利、長短金利操作（イールドカーブ・コントロール）、ハイテク革命によるデフレ効果などは、少なくとも規模においてそれ自体画期的なものだった。日銀が保有する資産は日本の国内総生産（GDP）を上回る。欧州中央銀行（ECB）のバランスシートはユーロ圏GDPの4分の1だが、10年前から2倍になった。

寿命より長い債券

記録的な低金利を背景に利回りを求める動きが強まり、平均寿命よりも長い年限の債券が人気を集めている。

2010年には100年債が数本発行された。その後メキシコが2110年償還の債券10億ドルを発行すると、アイルランド、ベルギー、オーストリアのほか米英の大学、米国の地方自治体、コカ・コーラ、ペトロブラスなどの企業が相次いで起債した。格付けが投機的（ジャンク）等級で過去に何度かデフォルト（債務不履行）を起こしているアルゼンチンの2117年償還債券にも資金が集まった。

リフィニティブによると、発行済みの100年債は1400本超、約1700億ドルに上る。

次のページ仮想通貨
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、10日に有志連合首脳会議を主催　仏
2025.05.10

ワールド

中国商務相、ロシア経済発展相と会談　経済・貿易を巡
2025.05.10

ワールド

ブラジル大統領、トランプ関税を非難　プーチン氏との
2025.05.10

ワールド

米中、一時的関税停止の可能性　週末の高官協議＝スイ
2025.05.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 2
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノーパンツルックで美脚解放も「普段着」「手抜き」と酷評
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    教皇選挙（コンクラーベ）で注目...「漁師の指輪」と…
  • 5
    恥ずかしい失敗...「とんでもない服の着方」で外出し…
  • 6
    骨は本物かニセモノか？...探検家コロンブスの「遺骨…
  • 7
    「金ぴか時代」の王を目指すトランプの下、ホワイト…
  • 8
    ついに発見！ シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 9
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 10
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは？
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る？　JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    シャーロット王女とスペイン･レオノール王女は「どち…
  • 9
    野球ボールより大きい...中国の病院を訪れた女性、「…
  • 10
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中