最新記事

金融

波乱に満ちた2010年代 世界の金融市場を一変させた10のトレンド

2019年12月24日(火)14時11分

仮想通貨

2010年の時点ではビットコインはオンラインフォーラムの一部で話題を呼んだアイデアだった。しかし10年後、暗号資産(仮想通貨)は金融、ビジネス、政治と結びついている。

2010年には仮想通貨市場は存在しなかったが、現在は2000億ドルを超える。ビットコインバブルの頂点では8150億ドルに達した。上場時は3セントだったビットコインは7500ドル超で取引されている。一時は2万ドルに迫っていた。

仮想通貨は反政府運動や犯罪のためのツール、投機の対象、円滑な支払い手段などさまざまな面を持つ。安全性に対する懸念を完全に払しょくするまでには至っていないが、仮想通貨とブロックチェーンの技術はめまぐるしいペースで進化している。フェイスブックの「リブラ」計画や中銀のデジタル通貨構想などは最たるものだ。

パッシブ運用の隆盛

時には消極的(パッシブ)なほうがいいこともある。S&P500指数に連動するETF(上場投資信託)に投資するパッシブ運用ならリターンは過去10年間で200%となっていた。しかも手数料はアクティブ運用の何分の一かだ。コンサルティング会社ETFGIによれば、ETFは2010年の2兆ドルを下回る規模から約7兆ドルに急拡大した。バンク・オブ・アメリカは安い手数料に支えられてETFブームが続くとし、2030年には50兆ドルに達すると予想している。

環境投資

過去4年間が歴史上最も暑かったことで投資家は気候について10年前とは考え方を変えつつある。

農作物の不作や洪水、森林火災はすべてポートフォリオに打撃を与え得る。環境を汚染する産業への投資を減らしたり、再生エネルギーや節水技術への投資を増やしたりするファンドが増えている。植物由来の人工肉を製造するビヨンド・ミートは2019年の新規株式公開(IPO)で成功を収めた。

グローバル・サステーナブル・インベストメント・アライアンスの推計によると、持続可能な投資やグリーン投資は30兆ドルを超え2011年の2倍以上の規模となっている。

環境事業のための資金を調達する環境債(グリーンボンド)が初めて発行されたのは2007年だが、今年の起債は2000億ドルを超え過去最高となった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イラン、ここ数日で直接対話再開か アラグチ外相

ビジネス

再送米国株式市場=急反発、AI関連銘柄が高い 原油

ワールド

IEA、備蓄追加放出も ホルムズ海峡再開が鍵=事務

ワールド

IEA、備蓄追加放出も ホルムズ海峡再開が鍵=事務
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中