最新記事

航空機

自動車に続いて航空機にも電動化の波 CO2排出削減の切り札になるか?

2019年6月26日(水)11時02分

動力が完全に電動化された近距離移動用の電気飛行機、欧州航空機大手エアバスのハイブリッド小型機が、今年のパリ国際航空ショーをにぎわせている。写真は16日、航空ショーの会場で撮影された、イスラエルのスタートアップ企業、エビエーションの「アリス」(2019年 ロイター/Pascal Rossignol)

動力が完全に電動化された近距離移動用の電気飛行機、欧州航空機大手エアバスのハイブリッド小型機が、今年のパリ国際航空ショーをにぎわせている。

2050年までに二酸化炭素(CO2)排出量を半減させるという航空産業の目標には懐疑的な向きが多いが、彼らはそうした見方を払拭しようと必死だ。

イスラエルのスタートアップ企業、エビエーションは、年内の初飛行が予定されている9人乗りの電気飛行機「アリス」を披露した。

一方、エアバスとサプライヤーのサフランとダヘルは、燃料タンクと電池の両方を積む近距離小型機「エコパルス」の模型を展示している。

欧州ではCO2排出量の削減を目指し、近く各国の経済相らが航空機燃料に対する免税措置の廃止を議論する予定だ。「フライト・シェイミング(空飛ぶ恥)」と呼ばれる、飛行機による不必要な移動を批判するSNS上の運動も経営者らにプレッシャーを与えており、電動飛行機への移行を後押ししている。

しかし、自動車と違って電気飛行機は、バッテリーを積んで空へ飛ばなければならない。そのため機体の大きさと航続距離が限定されてしまう。

サフランの研究・技術・イノベーション担当のステファン・キュエール氏は、「航空機にとって、バッテリーの重量による影響は桁違いだ」と語る。

エコパルスはエンジンで鼻先のプロペラと発電機を動かし、蓄電されたバッテリーから両翼のプロペラに電力を供給することで、最長数百キロのフライトで20─40%の燃料を節約できる。

エコパルスはまだデザイン画の段階だが、滑らかなフォルムが自慢の「アリス」はル・ブルジェ空港の滑走路で見ることができた。開発したイスラエルのエビエーションは、今年中に初飛行を行う予定で、米政府の型式証明を2022年までに取得することを目指している。

アリスは1回の充電で高度3000メートル、時速444キロで1046キロの距離を飛べる。同社は航空ショーの会場で、マサチューセッツ州を拠点とする航空会社ケープエアーが10機以上の購入オプションを取得したと発表した。1機当たりの価格は400万ドル(約4億3000万円)だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物は3日続落、供給増の可能性を意識

ビジネス

「コメントしない」と片山財務相、高市政権の為替への

ビジネス

インド中銀は仮想通貨とステーブルコインに慎重姿勢=

ビジネス

全国コアCPI、10月は+3.0%に加速 自動車保
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中