最新記事

インタビュー

人々に選ばれる製品を生む「アムウェイ」の哲学

マイケル・ケーザー(アムウェイ 最高執行責任者〔COO〕)

PR

2016年11月15日(火)11時30分

アムウェイの自社農場はすべて、それぞれの州の正式認定を受けた有機農場。製品原料の余剰分である植物濃縮物やミミズを使った「たい肥」づくりも行い、栄養豊富な土壌を生んでいる。

高品質かつ革新的な製品が生まれる理由

 1959年に、アメリカ人の起業家であるジェイ・ヴァンアンデルとリッチ・デヴォスによって創設されたアムウェイ。彼らが創造したビジネスモデルは多くの人々から支持を集め、いまや世界の100を超える国と地域に広がっている。

 アムウェイ・最高執行責任者であるマイケル・ケーザー氏は、「アムウェイの事業活動の根底にあるのは、"人々の暮らしをより良いものにする"というミッション」と説明する。

「アムウェイではそうしたミッションを、3つの方法で実現させています。ひとつ目は、アムウェイならではの素晴らしい製品で人々の健康や美容をサポートしていく。2つ目は、人々に自分のビジネスを持つ機会を提供する。そして最後の3つ目は、我々が世界各国で行っている社会貢献活動です」

amwaytu161115-2.jpg

 アムウェイでは現在、栄養補給食品(サプリメント)などの「ニュートリション」、化粧品やスキンケア用品の「ビューティ」、浄水器や空気清浄機、調理器具などの「ホーム」といったメインとなる3つのカテゴリで、世界に450品目以上の製品を展開する。特筆すべきは、栄養補給食品として10年連続世界ナンバーワンの売り上げ※を誇る「ニュートリライト」をはじめ、売上高の世界ランキングでトップクラスに入るブランドを、各カテゴリに擁することだ。

「たとえばニュートリライトでいえば、我々は80年以上にわたり、サプリメントのパイオニアとして植物由来の様々な成分『ファイトケミカルス』を研究してきました。新たな有用成分を見つけ、それをどのような方法で濃縮し、より効果の高いタブレットにするのか。いまも世界中の研究所では、当社の科学者たちが、そうした研究を続けています。もちろん化粧品やホーム製品なども同様に、我々は科学的技術を最大限に生かし、アムウェイにしか実現できない製品を開発しているのです」

 そう話すケーザー氏によれば、同社の過去4年間における新しい製造・R&D施設への投資額は、約3億3500万ドル。北米、メキシコ、ブラジルにある自社農場に加え、総勢950名以上の研究員を抱える世界75以上の研究施設が、同社の製品開発の拠点となる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中