最新記事

インタビュー

人々に選ばれる製品を生む「アムウェイ」の哲学

マイケル・ケーザー（アムウェイ 最高執行責任者〔COO〕）

PR

2016年11月15日（火）11時30分

アムウェイの自社農場はすべて、それぞれの州の正式認定を受けた有機農場。製品原料の余剰分である植物濃縮物やミミズを使った「たい肥」づくりも行い、栄養豊富な土壌を生んでいる。

高品質かつ革新的な製品が生まれる理由

　1959年に、アメリカ人の起業家であるジェイ・ヴァンアンデルとリッチ・デヴォスによって創設されたアムウェイ。彼らが創造したビジネスモデルは多くの人々から支持を集め、いまや世界の100を超える国と地域に広がっている。

　アムウェイ・最高執行責任者であるマイケル・ケーザー氏は、「アムウェイの事業活動の根底にあるのは、"人々の暮らしをより良いものにする"というミッション」と説明する。

「アムウェイではそうしたミッションを、３つの方法で実現させています。ひとつ目は、アムウェイならではの素晴らしい製品で人々の健康や美容をサポートしていく。２つ目は、人々に自分のビジネスを持つ機会を提供する。そして最後の３つ目は、我々が世界各国で行っている社会貢献活動です」

amwaytu161115-2.jpg

　アムウェイでは現在、栄養補給食品（サプリメント）などの「ニュートリション」、化粧品やスキンケア用品の「ビューティ」、浄水器や空気清浄機、調理器具などの「ホーム」といったメインとなる３つのカテゴリで、世界に450品目以上の製品を展開する。特筆すべきは、栄養補給食品として10年連続世界ナンバーワンの売り上げ※を誇る「ニュートリライト」をはじめ、売上高の世界ランキングでトップクラスに入るブランドを、各カテゴリに擁することだ。

「たとえばニュートリライトでいえば、我々は80年以上にわたり、サプリメントのパイオニアとして植物由来の様々な成分『ファイトケミカルス』を研究してきました。新たな有用成分を見つけ、それをどのような方法で濃縮し、より効果の高いタブレットにするのか。いまも世界中の研究所では、当社の科学者たちが、そうした研究を続けています。もちろん化粧品やホーム製品なども同様に、我々は科学的技術を最大限に生かし、アムウェイにしか実現できない製品を開発しているのです」

　そう話すケーザー氏によれば、同社の過去４年間における新しい製造・Ｒ＆Ｄ施設への投資額は、約3億3500万ドル。北米、メキシコ、ブラジルにある自社農場に加え、総勢950名以上の研究員を抱える世界75以上の研究施設が、同社の製品開発の拠点となる。

次のページ種から製品になるまで
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件　一
2026.04.03

ビジネス

ＦＲＢのバランスシート、縮小へ複数の道筋ある＝米ダ
2026.04.03

ワールド

イランの革命防衛隊、バーレーンの米アマゾン施設攻撃
2026.04.03

ワールド

イラン、ホルムズ海峡の航行監視でオマーンと協定文書
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中