最新記事

世界経済

世界で高まる不動産バブルの真の脅威

米サブプライム復活よりイギリスの住宅バブルより怖いのは、やはりあの国

2014年6月30日(月)12時05分
マイケル・モラン

危険水域 中国の住宅バブルは膨らむ一方だが(中国・瀋陽) Sheng Li-Reuters

 08年の金融危機の元凶となった信用度の低い個人向けの住宅融資、サブプライムローン。統計によると、この悪名高いローンに復活の兆しがある。私たちはまた同じ過ちを繰り返すのだろうか。

 住宅ローンバブルで世界が2度目の大恐慌に陥りかけてからわずか6年だというのに、カリフォルニアなどでは住宅価格が急騰。米不動産サイトはその大半を「高過ぎ」と評価した。

 バブルは世界に広がっている。ノーベル賞経済学者のポール・クルーグマンは最近、過去10年で住宅価格が3倍になったスウェーデンの不動産市場にバブルを宣告した。だがスウェーデン政府は、危機当時のアメリカよりはましだと主張。家計の貯蓄率がマイナスで政府は借金まみれなどということはスウェーデンではあり得ないという。

最大の懸念は中国の銀行危機

 イギリスやカナダでも住宅価格は数年前から高騰し、バブル懸念がくすぶっている。

 だが世界のあらゆる住宅バブルの中で、何といっても一番巨大なのは中国だ。中国の不動産大手SOHO中国を率いる潘石屹(パン・シーイー)は最近、中国の不動産市場をタイタニック号に例え、破壊に向かって突き進んでいる、と指摘した。「いったん氷山にぶつかれば、不動産よりも銀行が損失を被るだろう」

 世界経済にとって、最も怖いのは中国の銀行危機だ。中国の銀行の実態は闇の中だが、世界貿易には食い込んでいる。今年6月には、ロシア企業が対外取引の決済の一部を人民元にすると発表した。ウクライナ問題をめぐる欧米の経済制裁で、米ドルが調達できなくなる恐れがあるからだ。

 もっとも、仮に中国の不動産バブルが崩壊しても、08年のような危機にはならないようだ。社会保障制度が整っていない中国では、人々の貯蓄率が高い。不動産価格が下がっても、耐え忍ぶ余地があるのだ。

 それに中国の消費はまだアメリカや日本のように世界を引っ張るほど強力ではない。内需よりも輸出中心の経済だからだ。世界最大のバブルも、心配し過ぎる必要はなさそうだ。

From GlobalPost.com特約

[2014年6月24日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中