最新記事

経済

今年のノーベル経済学賞は役に立つ

難解な経済理論でなく、実用的な知識を広めた3人のアメリカ人が受賞

2013年10月16日(水)16時59分
トマス・ミュシャ

エール大学教授のシラーは「住宅価格指数」で有名 Michelle McLoughlin-Reuters

 経済学者はしばしばいわれなき批判を受ける。たいていはこんな風に----。

・経済学者は間抜けだ。

・経済学者は普通の人間には理解できない難解なチャートやグラフを作って悦に入っている。

・「経済学者は『一方では......しかし他方では』とばかり言う」というハリー・トルーマン元米大統領の言葉からも分かるように、経済学者の意見は仮定次第で大きく変わる。

 こうした批判もあって(もちろんどれも多少は真実だ)、経済学者の言動は何かとパロディーにされやすい。しかし、経済学が役に立つこともあると私たちに教えてくれたのが、今週発表されたにノーベル経済学賞。受賞者はシカゴ大学のユージーン・ファーマ教授とラース・ピーター・ハンセン教授、そしてエール大学のロバート・シラー教授だ。

日々使われる経済学を確立

 この3人のアメリカ人は、日々利用され、多くの人々の生活に影響する研究と知識を生みだすという、大半の経済学者の夢を実現した。要するに、ときに間抜けで、難解な経済学の世界を、身近で実用的で役立つものにしたのだ。

 ファーマが60年代に行った市場の効率性に関する研究は、当時一般的だった考えに反して、株式や債券の価格は資産価格についての最新情報を反映することを示した。有名な「効率的市場仮説」だ。だとすれば、株式売買のタイミングを測ろうとしたり、個別株の銘柄を選定することさえ無意味だ。結局、市場には勝ち目がないからだ。

 ファーマの研究は、株価指数(インデックス)連動型ファンドが人気を集めるきっかけとなった。「スタンダード&プアーズ(S&P)500社株価指数」のような株価指数に値動きに連動することを目指して、ポートフォリオを運用する投資手法で、今では多くのインデックスファンドが販売されている。

 ハンセンは、「一般化モーメント法」を確立。資産価格の形成に関する各変数の関係についての考え方を根本的に変えた。彼の手法もまた、日々使われている。

 市場の不安定性に注目したシラーは、人々の行動は常に理性的な訳ではないと分析。行動経済学の人気の火付け役となった。ただしシラーについてよく知られているのは、住宅価格とバブルに関する研究だろう。「S&Pケース・シラー住宅価格指数」は今では、アメリカの住宅業界の指標として最も信頼度が高い指標の一つになった。経済学者や投資アナリスト、ジャーナリスト、住宅購入者までが幅広く活用している。

 彼らの理論はどれも、難解で、ぼんやりしていて、謎めいた経済学の世界を越え、経済を現実世界のど真ん中に投げ込んだ。3人ともパロディーのネタにはできそうにないのが残念だが。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米特使、3日にイスラエル訪問 ネタニヤフ首相と会談

ワールド

インド26年度予算案、財政健全化の鈍化示す フィッ

ビジネス

ウォーシュ氏のFRB資産圧縮論、利下げ志向と両立せ

ワールド

シンガポール、宇宙機関を設立へ 世界的な投資急増に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中