最新記事

経済

今年のノーベル経済学賞は役に立つ

難解な経済理論でなく、実用的な知識を広めた３人のアメリカ人が受賞

2013年10月16日（水）16時59分
トマス・ミュシャ

エール大学教授のシラーは「住宅価格指数」で有名　Michelle McLoughlin-Reuters

　経済学者はしばしばいわれなき批判を受ける。たいていはこんな風に----。

・経済学者は間抜けだ。

・経済学者は普通の人間には理解できない難解なチャートやグラフを作って悦に入っている。

・「経済学者は『一方では......しかし他方では』とばかり言う」というハリー・トルーマン元米大統領の言葉からも分かるように、経済学者の意見は仮定次第で大きく変わる。

　こうした批判もあって（もちろんどれも多少は真実だ）、経済学者の言動は何かとパロディーにされやすい。しかし、経済学が役に立つこともあると私たちに教えてくれたのが、今週発表されたにノーベル経済学賞。受賞者はシカゴ大学のユージーン・ファーマ教授とラース・ピーター・ハンセン教授、そしてエール大学のロバート・シラー教授だ。

日々使われる経済学を確立

　この３人のアメリカ人は、日々利用され、多くの人々の生活に影響する研究と知識を生みだすという、大半の経済学者の夢を実現した。要するに、ときに間抜けで、難解な経済学の世界を、身近で実用的で役立つものにしたのだ。

　ファーマが60年代に行った市場の効率性に関する研究は、当時一般的だった考えに反して、株式や債券の価格は資産価格についての最新情報を反映することを示した。有名な「効率的市場仮説」だ。だとすれば、株式売買のタイミングを測ろうとしたり、個別株の銘柄を選定することさえ無意味だ。結局、市場には勝ち目がないからだ。

　ファーマの研究は、株価指数（インデックス）連動型ファンドが人気を集めるきっかけとなった。「スタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）５００社株価指数」のような株価指数に値動きに連動することを目指して、ポートフォリオを運用する投資手法で、今では多くのインデックスファンドが販売されている。

　ハンセンは、「一般化モーメント法」を確立。資産価格の形成に関する各変数の関係についての考え方を根本的に変えた。彼の手法もまた、日々使われている。

　市場の不安定性に注目したシラーは、人々の行動は常に理性的な訳ではないと分析。行動経済学の人気の火付け役となった。ただしシラーについてよく知られているのは、住宅価格とバブルに関する研究だろう。「Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数」は今では、アメリカの住宅業界の指標として最も信頼度が高い指標の一つになった。経済学者や投資アナリスト、ジャーナリスト、住宅購入者までが幅広く活用している。

　彼らの理論はどれも、難解で、ぼんやりしていて、謎めいた経済学の世界を越え、経済を現実世界のど真ん中に投げ込んだ。３人ともパロディーのネタにはできそうにないのが残念だが。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中