最新記事

経済

今年のノーベル経済学賞は役に立つ

難解な経済理論でなく、実用的な知識を広めた３人のアメリカ人が受賞

2013年10月16日（水）16時59分
トマス・ミュシャ

エール大学教授のシラーは「住宅価格指数」で有名　Michelle McLoughlin-Reuters

　経済学者はしばしばいわれなき批判を受ける。たいていはこんな風に----。

・経済学者は間抜けだ。

・経済学者は普通の人間には理解できない難解なチャートやグラフを作って悦に入っている。

・「経済学者は『一方では......しかし他方では』とばかり言う」というハリー・トルーマン元米大統領の言葉からも分かるように、経済学者の意見は仮定次第で大きく変わる。

　こうした批判もあって（もちろんどれも多少は真実だ）、経済学者の言動は何かとパロディーにされやすい。しかし、経済学が役に立つこともあると私たちに教えてくれたのが、今週発表されたにノーベル経済学賞。受賞者はシカゴ大学のユージーン・ファーマ教授とラース・ピーター・ハンセン教授、そしてエール大学のロバート・シラー教授だ。

日々使われる経済学を確立

　この３人のアメリカ人は、日々利用され、多くの人々の生活に影響する研究と知識を生みだすという、大半の経済学者の夢を実現した。要するに、ときに間抜けで、難解な経済学の世界を、身近で実用的で役立つものにしたのだ。

　ファーマが60年代に行った市場の効率性に関する研究は、当時一般的だった考えに反して、株式や債券の価格は資産価格についての最新情報を反映することを示した。有名な「効率的市場仮説」だ。だとすれば、株式売買のタイミングを測ろうとしたり、個別株の銘柄を選定することさえ無意味だ。結局、市場には勝ち目がないからだ。

　ファーマの研究は、株価指数（インデックス）連動型ファンドが人気を集めるきっかけとなった。「スタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）５００社株価指数」のような株価指数に値動きに連動することを目指して、ポートフォリオを運用する投資手法で、今では多くのインデックスファンドが販売されている。

　ハンセンは、「一般化モーメント法」を確立。資産価格の形成に関する各変数の関係についての考え方を根本的に変えた。彼の手法もまた、日々使われている。

　市場の不安定性に注目したシラーは、人々の行動は常に理性的な訳ではないと分析。行動経済学の人気の火付け役となった。ただしシラーについてよく知られているのは、住宅価格とバブルに関する研究だろう。「Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数」は今では、アメリカの住宅業界の指標として最も信頼度が高い指標の一つになった。経済学者や投資アナリスト、ジャーナリスト、住宅購入者までが幅広く活用している。

　彼らの理論はどれも、難解で、ぼんやりしていて、謎めいた経済学の世界を越え、経済を現実世界のど真ん中に投げ込んだ。３人ともパロディーのネタにはできそうにないのが残念だが。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン紛争、今後数日が重大局面と米国防長官
2026.03.31

ワールド

石油は米から買うかホルムズ海峡へ取りに行け、トラン
2026.03.31

ワールド

ブチャ虐殺から4年、ＥＵ外相ら現地訪問　支援再確認
2026.03.31

ワールド

中国、ＥＵ議員団の8年ぶり訪中を歓迎　関係安定化に
2026.03.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 10
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中