最新記事

テクノロジー

グーグル「夢の無人自動車」が公道デビュー！

「畑違い」のグーグルがそもそも自動走行車の開発に関わる理由とは

2012年5月10日（木）18時54分
ルーク・ブラウン

世のため人のため？　車体はトヨタ・プリウスをベースにしている　Google-YouTube

　ドライバーがいなくても車が勝手に動き出し、目的地まで安全かつ快適に運んでくれる──グーグルが追い求めてきた夢の「自動走行車」が、いよいよ公道を走れる日が来た。

　グーグルが開発に成功したのは、トヨタのハイブリッドカー、プリウスにビデオカメラやレーダー検知器を搭載した自動走行システム。周囲の交通状況を把握し、地図データと照らし合わせながら車を走らせることができる。

　ネバダ州は今年３月、世界で初めて、自動走行車を公道で走らせることを認める法律を施行。５月７日には、グーグル車に初のナンバープレートを交付した（通常の車と区別するため、赤いナンバープレートが交付された）。

　グーグルはスタンフォード大学と共同で、５年前から自動走行車の開発を進めてきた。中心となったのは、スタンフォード大学教授でグーグル副社長を兼任するセバスチャン・スラン。すでに試験車両を用いて、カリフォルニア州内で22万キロを超える試験走行を行っている。

　グーグルがなぜ自動車に手を出すのか。スランに言わせれば、開発の目的は「交通事故を防止して人々の自由時間を増やすため」。世界中の道路を網羅したグーグルマップの技術を活用したこの新システムが普及すれば、高齢者から障害者まで誰でも安全に車を乗りこなすことができるという。

　それだけではない。トラックが無人で移動できれば、配送コストも削減できるかもしれない。交通渋滞が起きないよう車間距離や進路を調整したり、車のエネルギー消費を抑えて環境を守る効果も期待できそうだ。

　自動走行車のもつさまざまな可能性に自動車各社も注目している。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は先月、高級車「キャデラック」に搭載する自動走行機能「クルーズ・コントロール・プラス」を開発中だと発表。各社とも、グーグルに続くネバダ州での運転許可を模索している。

　もっとも当面は、無人自動車は路上の「迷惑者」かもしれない。ネバダ州自動車運輸局のブルース・ブレスロー局長は「自動走行車は安全運転過ぎて、苛立った車のドライバーがクラクションを鳴らしまくるだろう」と言う。

　自社の持つデータを強みに先行し、いずれ世界の自動車をコントロールしようという目論見ならいかにもグーグルらしい。

From GlobalPost.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英3月製造業ＰＭＩ低下、中東紛争でコスト急上昇
2026.04.01

ワールド

ドンバス撤退でロシア期限通告、ウクライナは「早く決
2026.04.01

ビジネス

独主要経済研究所、26・27年成長予測を下方修正　
2026.04.01

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中