最新記事

エネルギー

サウジ増産でも1バレル150ドルの恐怖

原油価格の高騰を食い止めるためにサウジアラビアが増産を発表したが、既に生産量はほぼ限界に達しているとの見方も

2011年2月28日(月)17時28分
デービッド・ケース

真の実力は? 米石油業界の大物ブーン・ピケンズは、サウジアラビアには日量1200万バレルの生産能力はないと指摘する Ali Jarekji-Reuters

 中東各国に政情不安が広がり、原油の供給不足への懸念は募る一方。そんな中で世界最大の産油国サウジアラビアは2月24日、原油の増産を発表して市場を一安心させた。

 ところが翌日、テキサス州の石油業界の大物ブーン・ピケンズ(82)が、サウジアラビアには十分な余剰生産能力がないかもしれないと指摘した。

 日量130万バレルの生産量を誇るリビアでは、カダフィ政権打倒の機運が高まり、原油の供給はストップ状態。ロイター通信によれば、その不足を補うために、サウジアラビアはすでに原油生産量を一日当たり70万バレル増の900万バレル超に引き上げているが、当局はさらに1200万バレルまで増産できると主張している。

 これに対して、「1200万バレルの生産能力はないと思う」と、ピケンズは語る。「1000万バレルでも驚きだ」

油田の老朽化で増産に対応できず

 ピケンズの指摘が正しければ、サウジアラビアの生産量はすでに限界に近いレベルまで達していることになる。「リビアの減産を補えるのはサウジアラビアだけだ。サウジアラビアにすべての命運を託している事態は異常だ」

「仮にアルジェリアやバーレーン(の政情不安)によって生産量が200万バレルほど減ったら、原油価格は1バレル当たり150ドルに高騰することもあり得る。1バレル当たり130ドルでアメリカのGNP(国民総生産)のうち経済危機以降に増加した分は吹き飛び、180ドルになれば経済危機に逆戻りだ」

 先週には、北海ブレント原油の先物価格が2年半ぶりの高値となる119ドル台を記録した(その後はサウジアラビアの増産発表を受けて、112ドル以下に下がった)。

 原油価格の安定化に乗り出したのはサウジアラビアだけではない。主な石油消費国でつくる国際エネルギー機関(IEA)も、大規模な供給不足に備えて加盟国に16億バレルの備蓄があることを強調した。ただし、原油価格を安定させるために備蓄を利用することに警告を鳴らす専門家もいる。

 ピケンズがサウジアラビアの余剰生産能力に疑念を呈するのは、経済危機に先立って原油価格が異例の高値を記録した際に、老朽化した油田が増産に対応できなかったためだ。ただし、情報公開が進んでいないため、サウジアラビアの内情を正確に言い当てるのは困難だ。「埋蔵量の査定が認められないので、正確な産油量を知るのは不可能だ」(CIAワールドファクトブックによれば、サウジアラビアの09年の生産量は一日当たり推定976万バレル)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、東部要衝都市を9割掌握と発表 ロシアは

ビジネス

ウォラーFRB理事「中銀独立性を絶対に守る」、大統

ワールド

米財務省、「サハリン2」の原油販売許可延長 来年6

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」 外相が電
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 10
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中