最新記事

通信

携帯ネットでインド版ビッグバンが始まった

携帯通信の高速化と端末価格の低下で、農村からまとめてネット革命期へ

2011年2月23日(水)18時34分
ジェイソン・オーバードーフ

字が読めなくても 識字率が低くても利用できる音声変換などの技術が盛んに開発されている Ajay Verma-Reuters

 世界のITアウトソーシングのメッカとして、インドのテクノロジー産業は成長著しい。だが意外にも、インターネットアクセスの普及率を上げる競争では中国に大きく後れを取ってきた。

 だがスマートフォンの価格が下がり、低価格のモバイルサービス・プロバイダーが高速通信の3Gネットワークを本格展開する準備が整った今、インドはパソコンを飛び越えて携帯端末のインターネット革命で先頭に立つ勢いだと、経営コンサルタント会社マッキンゼーは見ている。

 大きな変化が迫っていると、マッキンゼーのデリー支社の幹部、ラックスマン・ナラシムハンは言う。スマートフォンの普及でメディア・ビジネスが変わり、企業は新しいマーケティング戦略への転換を迫られ、ネットバンキングやeコマースも爆発的に拡大する。インドのデジタルサービス市場は、2015年までに4倍増の200億ドルに増加する可能性があるという。

 それも「インフラ不足の解消を求めるエネルギーと端末の値段の低下によって、パソコンを飛び越えて拡大する可能性がある」と、ナラシムハンは言う。

 現在、インドでインターネットを利用している人はたった7%。32%の中国や77%のアメリカと比べてはるかに見劣りがする。携帯でネットサービスを利用するインド人となると、1%にも満たない。だがマッキンゼーは、それが変わると主張する。

 グーグルの携帯用OSアンドロイドのおかげもあって、スマートフォンの価格は125ドル以下に下がっており、今後さらに安くなるとみられる。パソコンよりも使いやすい携帯端末が、かつてなく手ごろな値段で広くインド社会に行き渡るということだ。

インドの携帯ネット利用者は4.5億人に

 携帯サービスを提供する企業は、モバイル用に革新的なデータ利用料を設定し始めている。マッキンゼーはこれによって、インドのネット利用者が、現在の8100万人から2015年までに5倍の4億5000万人に達すると予測している。

 一方、世界の大手各社は識字率の低いインドでのウェブ利用を促進するため、音声をテキスト化したり、ウェブ上のテキストを音声変換する技術を開発している。「こうした解決策が一度に普及するのははうれしい偶然だ」と、コンサルティング会社「知識社会センター」のアディティヤ・デブ・スードは言う。「ちょうど農村地帯へ高速携帯通信が普及していくタイミングと重なる」

 インド人は、ネットアクセスなしでも日に平均5時間近くデジタルのコンテンツを視聴しており、都市部の住人の4分の3は月にそうしたコンテンツに少なくとも1ドルを支払っている。不正にダウンロードしたコンテンツを、業者がケーブルや無線通信で客の携帯電話に送信している場合が多いのだが。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

鉄鋼関税、2倍の50%に引き上げへ トランプ米大統

ビジネス

アングル:トランプ関税、世界主要企業の負担総額34

ワールド

トランプ米大統領、日鉄とUSスチールの「パートナー

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」 退
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岐路に立つアメリカ経済
特集:岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号(5/27発売)

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ?
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う?...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中