最新記事

激減ウミガメは保護では救えない

マグロが消える日

絶滅危惧種指定で食べられなくなる?
海の資源激減を招いた「犯人」は

2010.03.11

ニューストピックス

激減ウミガメは保護では救えない

産卵地を手厚く守っても個体数の減少が止まらないのはなぜか

2010年3月11日(木)12時04分
ジェリー・アドラー

 ウミガメは野生の爬虫類のなかでもとくに人間に愛され、大切に扱われている。外見は醜いが、産卵時の不屈の姿が人の心を打つ。

 何億年も前から、ウミガメは海から砂浜にはい上がって卵を産んできた。ドキュメンタリー番組で紹介されたり、海洋生物学者がその行動を追跡したり、自然保護ボランティアが卵からかえったばかりのカメを水際まで手で運んでやったりする、そのずっと前からだ。

 主要な産卵地であるノースカロライナ州からフロリダ州にかけての大西洋沿岸では、米政府によって厳重な保護策が取られている。これだけ手厚く守ってあげているのだから、ウミガメも人間への感謝の気持ちを込めて、絶滅の危機から逃れてくれてもよさそうなものだ。

 だが、自然は人間の思いどおりにはならない。米魚類野生生物局が昨年発表した報告書によれば、北大西洋に生息する6種類のウミガメのうち、数種の個体数が大幅に減っている。とくに最大で体重180キロ程度まで成長するアカウミガメが危ない。

 環境保護団体オセアナの海洋生物学者エリザベス・グリフィンによると、最大のウミガメ産卵地であるフロリダ州南部の個体数は過去10年間で半減したという。

成長後に海で過ごす期間が危ない

 このためオセアナは米政府に対し、北大西洋のアカウミガメの保護レベルを「絶滅のおそれ」から「絶滅危機」に引き上げるよう求めた。保護措置を追加しなければ絶滅してしまう状態を意味する。これとは別に米政府は07年11月、太平洋側に生息するアカウミガメを「絶滅危機」種に指定することを検討していると発表した。

 いったいどうすればウミガメを絶滅から救えるのだろうか。グリフィンによれば、陸上で過ごす数週間(産卵期のメスと卵、子ガメ)は十分に保護されている。問題は海で過ごす何年もの期間だ。

「脅威になるのは漁業だ」と、グリフィンは言う。大きな網で海底をさらう底引き網漁や、釣り針がついた縄を数キロにもわたって延ばすはえ縄漁が、ウミガメを大量に捕獲してしまう。オセアナは、こうした「混獲」に関する厳しい規制と、大西洋沿岸の保護水域の設定や拡大を求めている。

 ウミガメが危機に瀕している背景には、他の環境問題と同様、地球温暖化と自然環境の破壊がある。産卵場所である狭い砂浜は、海岸の開発と海水面の上昇によってさらに狭められている。

 これらの問題にも対処しなければ、恐竜より長生きしてきたウミガメは絶滅するだろう。そのとき私たちの子孫は、これほど醜い生物がなぜこれほど愛されたのかを知りたいと思うにちがいない。

[2008年3月26日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、4日に極超音速ミサイル発射実験 米をけん制

ビジネス

午前の日経平均は大幅反発、海外・個人マネー流入の思

ビジネス

見通し実現なら経済・物価の改善に応じ引き続き利上げ

ビジネス

米債券市場、26年はリターン縮小か 利下げペース鈍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 4
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── …
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ?――トランプ介入…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中