コラム

パックンの風刺画コラム Superpower Satire (USA)

感染拡大を助長する現代の「害まく人」トランプの大罪（パックン）

2020年10月23日（金）15時15分
ロブ・ロジャース（風刺漫画家）／パックン（コラムニスト、タレント）

Parable of the Superspreader / ©2020 ROGERS-ANDREWS McMEEL SYNDICATION

＜マタイによる福音書の「種をまく人の例え」で、群衆は心を開いて真摯にイエスの言葉を受け止めようとしたが、現代の米国民もまたトランプの言葉に耳も心も傾けている＞

新約聖書のマタイによる福音書に、イエス様が群衆に伝えた「種をまく人（sower）の例え」が載っている。まかれた種の運命はさまざまだ。石の上に落ちた種、鳥に食われた種、雑草に抑えられた種は実らないが、良い土に落ちた種は百倍もの実りを生むとさ。......だから何って? 後で教えよう。

風刺画のとおり、トランプ大統領がまいているのはウイルス。残念ながらこれは例えではなく、実害の「実り」を伴う実話だ。9月26日にホワイトハウスで開かれた最高裁判事の指名式典の参加者11人が新型コロナウイルスに感染。その後の2次、3次感染を含めると、少なくとも関係者34人が新型コロナに感染した。

米国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長はこれを爆発的に感染が広がるスーパースプレッダー・イベントだと指摘。式典後の1週間、選挙活動などで大統領と密に接したのは少なくとも120人。集会などのイベント参加者は6000人に上る。ミネソタ州の集会参加者だけでも、19人がコロナ陽性になった。重症者もいる。

もちろん、トランプ本人も新型コロナに感染したが、既に選挙活動を再開しているし、支持者もまた密集して大声を出している。前からトランプ集会参加者の「熱気」はすごいけど、今や進んで「熱を出す気」にも見えるね。

しかし、感染の輪を広げたことがトランプの一番の罪ではない。彼は社会的距離を取らない。専門家の指導に従わない。科学者の見解を信じない。誤報を広げる。未認可の治療薬を薦める。各州に経済や学校の早期再開を半強制的に勧める。検査の中止を呼び掛ける。この間違った言動で直接行ってもいない場所でも感染拡大を助長したことのほうが大罪だろう。

しかも悪い「種」をまいているのはコロナ関連だけではない。種をまく人の例えは「いい土に落ちた種が実るのと同じように、心を開いて真摯に言葉を受け止める人にイエス様の教えが実る」という教訓だった。残念ながら、トランプの「メッセージ」にも多くの国民が耳も心も傾けている。

コロナ禍が収束した後も、人種差別、国家主義、国民間の不和、政府や専門家への猜疑心などがはびこるに違いない。トランプのまいた種に、参っタネ。

【ポイント】
200K+ COVID DEATHS
アメリカでの新型コロナウイルス感染症による死者数は20万人以上

＜本誌2020年10月27日号掲載＞

プロフィール

パックンの風刺画コラム

＜パックン（パトリック・ハーラン）＞
1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」（ＮＨＫ）で一躍有名に。「世界番付」（日本テレビ）、「未来世紀ジパング」（テレビ東京）などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ！話術』（角川新書）のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』（角川新書）。

パックン所属事務所公式サイト

＜このコラムの過去の記事一覧はこちら＞

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は5000件減、減少幅は予想
2026.02.13

ビジネス

ＥＵ首脳、米中との競争にらみ対策協議　競争力維持へ
2026.02.12

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ　米中首脳会談
2026.02.12

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンＣＥＯを解任　後任に独メルクの
2026.02.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story