強烈な被害者意識と自尊心 ゴーンが見せていた危うい兆候

工場閉鎖や人員削減の計画を打ち出したゴーン（99年）　REUTERS

＜後に問題が発覚する経営者を見抜く方法はないのか。ゴーンは権力を独り占めし、次世代のリーダーを育てなかった＞

「超大物」「巨人」「レジェンド」──日産自動車のカルロス・ゴーン前会長は、そんな形容がぴったりの人物だった。1999年以来、日産の経営を指揮して業績のV字回復を成し遂げ、今では、日産、仏ルノー、三菱自動車の「3社連合」を束ねる存在になっていた。

そのカリスマ経営者が11月19日、有価証券報告書に自らの役員報酬を過少に記載した疑いで逮捕された。突然のニュースに多くの人は衝撃を受けた。

フォーチュン・グローバル500に名を連ねる2つの企業のトップを同時に務めた史上初の経営者で、半生が漫画にまでなった人物が、どうして不名誉な容疑を掛けられるに至ったのか。なぜ、世界を股に掛けていた男が自らの報酬額を偽らなくてはならなかったのか。

メディアや評論家が関心を示すのは、容疑を裏付ける証拠があるのかという点と、３社連合への影響力をめぐり日仏の関係がどうなるのかという点だろう。

ここでは、少し違う角度からこのニュースを考えてみたい。ドナルド・トランプ米大統領の問題点が相次いで明らかになったのは、2016年の大統領選で「トランプは絶対駄目だ」と主張していた人たちの予言どおりだった。同じように、ビジネス界で後に問題が発覚する経営者を見抜く方法はないのか。現時点でゴーンが法を犯したとは断定できないが、これまでの言動の中に危うい兆候が既に見えていたのかもしれない。

ゴーンは、周りは敵ばかりだという危険な発想に陥っていたように見える。その種の思考をするようになると、怒りの感情に突き動かされて会社を私物化することを正当化しがちになる。その上、会社の未来にとって重要な行動も取れなくなる。

偉大なリーダーの条件

ゴーンは2012年にコンサルティング大手マッキンゼーのインタビューに応じた際、こんなことを述べている。「99年に日本でやったことをいま実行できるとはとうてい思えない。当時、私はこう訴えた。『年功序列制を廃止する。工場を閉鎖し、人員削減を行う。系列を解体する』。ずいぶん批判も浴びた。それでも、『ゴーンを信じてみようじゃないか』と言う人もいた。いま私が同じことをしようとすれば、命がないだろう」

あまりに強い被害者意識と過剰な自尊心が透けて見える発言だ。同時に、この言葉はゴーンの経営者としての大きな過ちを予見させるものでもあった。その過ちとは、部下にリーダーシップの振るい方を教えず、後継者の育成を拒んだことだ。