コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

トランプ政権誕生でワシントンへ「全てはこのための準備に過ぎなかったとさえ思う」

2019年11月23日（土）13時35分

 

また、被写体、とりわけ人物の被写体とブットウ自身を同調させて入り込むことにも重きを置いている。それにより、彼、彼女、彼らが何を経験しているかを映し出したいのだという。同時にそれは、自分自身の何かを映し出すことでもある、と本人は語っている。

こうした点は、ここ近年、ブットウがより強く感じ始めたことなのだろう。以前は、多くの写真家がしばしば撮影しがちな、悪く言えばクライアントやオーディエンスを意識し過ぎる罠にはまり、シンプルでeye candy的な写真（つまり、分かりやすくて見映えのいい写真）を撮っていた、とほのめかす。

ブットウは写真と人生に関し、科学者でありながら歴史、アート、写真に精通していた父親から大きな影響を受けている。写真のセンスを自然に磨いただけではない。その父親は60歳になる頃、やっと自分の仕事が分かるようになったと言っていたとのことだが、それを引き合いに出し、ブットウはこう語る。

「今ほどそれを実感することはない。......情熱、熱望、好奇心がある限り、自分の愛する何かを追い求め、新しいものを見つけることができる」

実のところ、トランプ政権誕生後、ブットウがワシントンに拠点を構えたのはそれゆえだ。いや、それ以上の宿命的な意味さえ持つかもしれない。

「自身のキャリアの多くの写真は、公的な政策との因果関係だった。だが、ワシントンで仕事をしたことはなかった。......トランプ政権が生まれた。非常に不可思議でアメリカの危機的な瞬間だ。......私は偶然にも、大学では国際政治学を専攻している。ワシントンに行くべきだと思った。今までの自分のキャリアの全ては、このための準備に過ぎなかったとさえ思う。無論、ワシントンには他にも優れた写真家がいる。だが私は長い目で考えている。未来の世代のために、いまワシントンで何が起こっているか、その全体像を把握していきたい」

今回紹介したInstagramフォトグラファー：
David Butow @davidbutow

 

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談　和平巡
2025.12.28

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援
2025.12.28

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏
2025.12.28

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減　11月13.1％
2025.12.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化　米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 9
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story