コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

写真がゴミのように消費され、東洋が異質なものとして見られる時代に

2018年09月28日（金）12時10分

From Serkan Çolak @serkanncolak

＜トルコの写真家セルカン・コラックのインスタグラム作品は「ビジュアルダイアリー的なもの」。しかし、潜在的に2つの写真哲学が大きく存在している＞

今回取り上げるInstagramフォトグラファーは、トルコの南西部で生まれ育ち、現在は同国西部のイズミールに在住する37歳のドキュメンタリー写真家、セルカン・コラックだ。写真は独学で習い、本職は中学校の体育教師である。

インスタグラムで発表されている彼の作品は、中近東の写真家に多く見られる典型的なスタイルと言っていいかもしれない。白黒写真で、光を効果的に扱った構図を持ち、構図の中でそれぞれの要素――つまり、メインの被写体やサブの被写体とのセパレーション――を効果的に捉えている。

ただし、これまた同地域に多く見られる、明暗をハイコントラストにしてシャープな美しさを最大限に狙った写真ではない。むしろ、コントラストは弱い。彼自身も耽美的な完全性を目指しているのではないという。ユーモラスな感覚や謎めいたニュアンスも写真に取り入れている。

加えて、メッセージやテーマを前面に強く押し出したプロジェクト的な写真でもない。そうした作品は、仲間たちと作った写真集団MAHZEN (www.mahzenphotos.com) を通して別に発表しているのだという。

むしろ、インスタグラムでのコラックの作品は、彼がインタビューで答えてくれたように、彼自身のビジュアルダイアリー的なものだ。彼の周りにあるトルコの日常を、彼が無意識に反応して切り取ったものである。それは、押し付けがましさのない穏やかな感覚を生み出し、作品に流れるある種の反完全主義的な要素と混ざり合い、見る者を心地よくさせてくれる。

 
次のページオリエンタリズムへの抗議

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは159円後半でもみ合い、欧米休暇前
2026.04.03

ワールド

焦点：米撤退ならイランがエネルギー供給掌握へ、攻撃
2026.04.03

ビジネス

テスラが日本で販売強化、燃料・物価高追い風　6人乗
2026.04.03

ビジネス

日銀版需給ギャップ、25年10―12月期は+0.6
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story