コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

写真がゴミのように消費され、東洋が異質なものとして見られる時代に

2018年09月28日（金）12時10分

From Serkan Çolak @serkanncolak

＜トルコの写真家セルカン・コラックのインスタグラム作品は「ビジュアルダイアリー的なもの」。しかし、潜在的に2つの写真哲学が大きく存在している＞

今回取り上げるInstagramフォトグラファーは、トルコの南西部で生まれ育ち、現在は同国西部のイズミールに在住する37歳のドキュメンタリー写真家、セルカン・コラックだ。写真は独学で習い、本職は中学校の体育教師である。

インスタグラムで発表されている彼の作品は、中近東の写真家に多く見られる典型的なスタイルと言っていいかもしれない。白黒写真で、光を効果的に扱った構図を持ち、構図の中でそれぞれの要素――つまり、メインの被写体やサブの被写体とのセパレーション――を効果的に捉えている。

ただし、これまた同地域に多く見られる、明暗をハイコントラストにしてシャープな美しさを最大限に狙った写真ではない。むしろ、コントラストは弱い。彼自身も耽美的な完全性を目指しているのではないという。ユーモラスな感覚や謎めいたニュアンスも写真に取り入れている。

加えて、メッセージやテーマを前面に強く押し出したプロジェクト的な写真でもない。そうした作品は、仲間たちと作った写真集団MAHZEN (www.mahzenphotos.com) を通して別に発表しているのだという。

むしろ、インスタグラムでのコラックの作品は、彼がインタビューで答えてくれたように、彼自身のビジュアルダイアリー的なものだ。彼の周りにあるトルコの日常を、彼が無意識に反応して切り取ったものである。それは、押し付けがましさのない穏やかな感覚を生み出し、作品に流れるある種の反完全主義的な要素と混ざり合い、見る者を心地よくさせてくれる。

 
次のページオリエンタリズムへの抗議

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件　予
2026.02.19

ワールド

トランプ氏、12月14─15日にマイアミでＧ２０サ
2026.02.19

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕　エプスタイン氏巡る不正行
2026.02.19

ビジネス

ラガルドＥＣＢ総裁、職務に専念と同僚らに伝達　即時
2026.02.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story