コラム
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

第3次石油ショック(?)への日本の対応を考える

<最悪の場合は超円安が進行する中での原油高という厳しいシナリオとなる可能性も> 1973年の第1次石油ショックは、日本経済に大きな打撃を与え

2026.03.04
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

一般教書演説ではイラン攻撃ではなく物価高対策を強調したトランプ

<イランへの強硬姿勢を表明するのではという見方もあったが、外交努力を優先するという表現にとどめた> アメリカは、イランに対する軍事行動を検討

2026.02.26
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裁量労働制の見直しが「働かせ放題」になる危うさ

<日本の働き方の中では、仕事の進め方を自分の裁量で決める「裁量権」が極めて限られている> 高市首相は、選挙前から働き方改革の「弊害」を見直す

2026.02.18
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題

<かつてメディア覇権を争ったユダヤ系メディア王マックスウェルの謎の死と、文書公開を出し渋ったトランプに対するZ世代の反発> ジェフリー・エプ

2026.02.11
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で議論しないのか

<消費減税や財政規律に終始し、経済成長をどう取り戻すかという議論はほとんど見られない> 日本では総選挙が進行中ですが、数年前とくらべて風景が

2026.02.04
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消費税減税の断念示唆?に見られる日本的「空気」の決定

<自民党の食料品消費税ゼロ化「検討加速」も、財源を示さない各党の消費税減税公約も、「事実上不可能」というメッセージにしか聞こえない> 日本社

2026.01.28
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ここがヘンだよ! 日本の総選挙

<公示された途端に大手メディアが政治議論を自粛するのは不自然で、10代や在外有権者への制度上の配慮も足りない> 2月8日投開票の日程で、総選

2026.01.21
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利下げをめぐるトランプ政権とFRBの不毛な争い

<次世代のアメリカの産業構造を見直すせっかくのチャンスなのに、トランプ政権は政治的圧力でFRBを抑え込もうとしている> アメリカのトランプ政

2026.01.14
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マドゥロ後のベネズエラ原油開発、日本の利権をどう考える?

<かつて日本はベネズエラの原油加工技術で中心的な役割を果たしていた> トランプ政権によるベネズエラのマドゥロ大統領夫妻拘束作戦は、新年の世界

2026.01.07
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トランプ政権の勢いに変調の兆しが漂い始めた

<ベネズエラ軍事介入やエプスタイン問題で、足元の支持層のMAGA派、共和党議員からも不協和音が> 2025年1月に2期目をスタートさせたトラ

2025.12.24
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

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