コラム

パックン（パトリック・ハーラン） パックンのちょっとマジメな話

アメリカ人だからか、語りきれなかったみたい

2015年09月24日（木）18時00分

同じ敗戦国のドイツはしばしば日本の比較対象にされる（写真は今年5月にロシアの無名戦士の墓を訪れたドイツのメルケル首相）　Maxim Shemetov-REUTERS

　前回のコラムに対する皆さんの反応が実に熱い。

　寄せられた感想やコメントは全部ありがたく拝読させていただいた。

　中には少し勘違いされていると思われる部分もあり、僕の伝え方が不十分だったことに気づかせてもらった。

　ということで、今回はコラムの補足として少し加えさせてもらいたい。本コラムじゃないからお笑いは抜きでね。

　補足するのは、「第二次大戦の死亡者数」、「靖国参拝」、「ドイツのお詫び」、「僕」の４つ。それぞれについて検証したい。ちなみに、いただいたコメントへのそれぞれの僕のレスポンスはだいたい同じで、それは「世界の見解が間違っていたとしても日本の皆さんはそれを知るべきではないか」ということだ。

　日本国内の「常識」のみからでは、世界の行動を理解するのは難しい。日本が大きな転換点を迎える時に、日本国外では、どのような情報が出回っていて、何を元にどういう評価をされているかを知った上で、国民が議論をしなくてはならないと思う。国民じゃない僕だから、その大きな転換点を迎えるときに参考になる情報を少しでも提供したいのだ。

　それでは、4つのテーマについて。

■１） 死亡者数に関して：僕が中国の誇張を鵜呑みにしている

　「中国が大げさに述べている」という主張はよく聞くよね。僕は歴史学者ではないので、その可能性を頭に入れつつ、いくつか信頼性の高いソースの数字を調べた上でコラムを書いた。下にリンクを張っておくので確認いただけたらと思うが、結論からいうと、各国の学者のデータかれ見ればコラムで紹介した数字は極めて平均的。もちろん、中国が世界の歴史学者や政府をだましきっている可能性はある。しかし、そうであっても、世界で受け止められ、「常識」として捉えられている数字がどのようなものかを「知識」として持っておいた方がいいのではないか。

　また、当時の国名や政府が違ったことも、飢餓や内戦も含めた死亡者数になっていることも当然わかっている。それらの書き方はグローバルスタンダードに沿っている。

参考リンク：
米国立博物館のサイト

オックスフォード大学の歴史学者の見解

Oxford Companion to WWII（オックスフォードの第二次大戦百貨辞典）などの数字

複数のソースの比較サイト

プロフィール

パックン（パトリック・ハーラン）

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」（ＮＨＫ）で一躍有名に。「世界番付」（日本テレビ）、「未来世紀ジパング」（テレビ東京）などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ！話術』（角川新書）のほか、著書多数。近著に『パックン式　お金の育て方』（朝日新聞出版）。

パックン所属事務所公式サイト
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英最低賃金、来年は3.7％程度引き上げ勧告の可能性
2026.04.01

ビジネス

ノボノルディスク、米で「ウゴービ」の安価サブスク開
2026.04.01

ワールド

中国の独立系製油所、4月稼働率低下か　ロシア・イラ
2026.04.01

ビジネス

大企業・製造業の景況感が4期連続改善、物価見通し小
2026.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story