コラム

パックン（パトリック・ハーラン） パックンのちょっとマジメな話

アメリカ人だからか、語りきれなかったみたい

2015年09月24日（木）18時00分

同じ敗戦国のドイツはしばしば日本の比較対象にされる（写真は今年5月にロシアの無名戦士の墓を訪れたドイツのメルケル首相）　Maxim Shemetov-REUTERS

　前回のコラムに対する皆さんの反応が実に熱い。

　寄せられた感想やコメントは全部ありがたく拝読させていただいた。

　中には少し勘違いされていると思われる部分もあり、僕の伝え方が不十分だったことに気づかせてもらった。

　ということで、今回はコラムの補足として少し加えさせてもらいたい。本コラムじゃないからお笑いは抜きでね。

　補足するのは、「第二次大戦の死亡者数」、「靖国参拝」、「ドイツのお詫び」、「僕」の４つ。それぞれについて検証したい。ちなみに、いただいたコメントへのそれぞれの僕のレスポンスはだいたい同じで、それは「世界の見解が間違っていたとしても日本の皆さんはそれを知るべきではないか」ということだ。

　日本国内の「常識」のみからでは、世界の行動を理解するのは難しい。日本が大きな転換点を迎える時に、日本国外では、どのような情報が出回っていて、何を元にどういう評価をされているかを知った上で、国民が議論をしなくてはならないと思う。国民じゃない僕だから、その大きな転換点を迎えるときに参考になる情報を少しでも提供したいのだ。

　それでは、4つのテーマについて。

■１） 死亡者数に関して：僕が中国の誇張を鵜呑みにしている

　「中国が大げさに述べている」という主張はよく聞くよね。僕は歴史学者ではないので、その可能性を頭に入れつつ、いくつか信頼性の高いソースの数字を調べた上でコラムを書いた。下にリンクを張っておくので確認いただけたらと思うが、結論からいうと、各国の学者のデータかれ見ればコラムで紹介した数字は極めて平均的。もちろん、中国が世界の歴史学者や政府をだましきっている可能性はある。しかし、そうであっても、世界で受け止められ、「常識」として捉えられている数字がどのようなものかを「知識」として持っておいた方がいいのではないか。

　また、当時の国名や政府が違ったことも、飢餓や内戦も含めた死亡者数になっていることも当然わかっている。それらの書き方はグローバルスタンダードに沿っている。

参考リンク：
米国立博物館のサイト

オックスフォード大学の歴史学者の見解

Oxford Companion to WWII（オックスフォードの第二次大戦百貨辞典）などの数字

複数のソースの比較サイト

プロフィール

パックン（パトリック・ハーラン）

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」（ＮＨＫ）で一躍有名に。「世界番付」（日本テレビ）、「未来世紀ジパング」（テレビ東京）などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ！話術』（角川新書）のほか、著書多数。近著に『パックン式　お金の育て方』（朝日新聞出版）。

パックン所属事務所公式サイト
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

タイ輸出、12月は予想上回る前年比＋16.8％　今
2026.01.23

ビジネス

衆院解散、各党幹部が意気込み語る　事実上の選挙戦ス
2026.01.23

ビジネス

午後3時のドルは158円後半へ小幅高、日銀総裁会見
2026.01.23

ビジネス

インド総合ＰＭＩ、1月は59.5に上昇　需要拡大で
2026.01.23
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story