コラム

アメリカ人だからか、語りきれなかったみたい

2015年09月24日(木)18時00分

2)靖国参拝に関して:僕はその意味を勘違いしている

 確かに理解しきれているとは言えないだろう。大学で比較宗教学を専攻して、20年以上日本に住んで、今も勉強中の僕は、おそらく世界中の外国人の中では、まだわかっている方じゃないかと思うけど、まだまだわからないこともある。それを常に忘れずにいようとしている。

 しかし、コラムの内容は僕の見解ではなく、世界の多くの人が持っている見解を示しているつもりだ。靖国神社や霊魂は日本の皆さんにとってどのような意味合いを持っているのかということや、War Shrine(戦争神社)と訳されていることが正しいかということでなく、世界のメディアが靖国参拝をどう報道しているのか、そしてその報道が世界でどのように見られているのか、それだけを伝えている。

参考リンク:
ガーディアン紙の記事、2015年4月

3)ドイツのお詫びに関して:ドイツは侵略戦争を謝っていない

 まず、ナチスドイツの政治体制も、悪事の規模や体質も、その裏にあった理念も、まったく日本と違う。さらに戦後の戦争裁判や「再教育」、責任の捉え方(ナチスのせいにしたり)なども大きく異なる。

 相違点が多すぎてドイツと日本を比較することに無理がある。読者からこういった指摘が多かったし僕もそのとおりだと思う。不公平だと思うから、コラムに「残念ながら」と入れたのだ。皆さんも僕も、納得がいかないかもしれないが、比較されている事実を意識すると、色々わかってくることがあると思う。

 そして、「ドイツはホロコーストを謝っても、ほかの国に謝っていない、侵略戦争を謝っていない」という主張もよく聞く。確かにユダヤ人の皆さんに対するお詫びが目立つが、本当にドイツの首相は侵略し占領した国々に対してはお詫びしていないのか、検証しよう。

 たとえば先日のコラムでも取り上げたヴァイツゼッカー首相の演説はホロコーストのことを重視し細かく述べている。が、そのほかに「We commemorate all nations who suffered in the war(戦争で苦しんだすべての国を追悼する)」や「We recall the victims of the resistance movements in all the countries occupied by us(われわれに占領された国々で抵抗して犠牲になった皆さんを思い出す)」とも言っている。ポーランドやソ連などの国名を挙げているし「invasion(侵略)」や「invaded(戦略した)」という言葉を用いている。「The initiative for the war came from Germany(開戦の責任はドイツにある)」とも述べている。紛れもなく侵略戦争のことを謝っているように、僕には聞こえる。この演説は1984年だった。

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドネシア中銀、3会合連続金利据え置き ルピア支

ワールド

戦略的互恵関係を推進、国会発言は粘り強く説明=日中

ビジネス

アングル:米株式取引24時間化、ウォール街では期待

ビジネス

英CPI、11月+3.2%に鈍化 市場は18日の利
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story