コラム

パックン（パトリック・ハーラン） パックンのちょっとマジメな話

アメリカ人だからか、語りきれなかったみたい

2015年09月24日（木）18時00分

同じ敗戦国のドイツはしばしば日本の比較対象にされる（写真は今年5月にロシアの無名戦士の墓を訪れたドイツのメルケル首相）　Maxim Shemetov-REUTERS

　前回のコラムに対する皆さんの反応が実に熱い。

　寄せられた感想やコメントは全部ありがたく拝読させていただいた。

　中には少し勘違いされていると思われる部分もあり、僕の伝え方が不十分だったことに気づかせてもらった。

　ということで、今回はコラムの補足として少し加えさせてもらいたい。本コラムじゃないからお笑いは抜きでね。

　補足するのは、「第二次大戦の死亡者数」、「靖国参拝」、「ドイツのお詫び」、「僕」の４つ。それぞれについて検証したい。ちなみに、いただいたコメントへのそれぞれの僕のレスポンスはだいたい同じで、それは「世界の見解が間違っていたとしても日本の皆さんはそれを知るべきではないか」ということだ。

　日本国内の「常識」のみからでは、世界の行動を理解するのは難しい。日本が大きな転換点を迎える時に、日本国外では、どのような情報が出回っていて、何を元にどういう評価をされているかを知った上で、国民が議論をしなくてはならないと思う。国民じゃない僕だから、その大きな転換点を迎えるときに参考になる情報を少しでも提供したいのだ。

　それでは、4つのテーマについて。

■１） 死亡者数に関して：僕が中国の誇張を鵜呑みにしている

　「中国が大げさに述べている」という主張はよく聞くよね。僕は歴史学者ではないので、その可能性を頭に入れつつ、いくつか信頼性の高いソースの数字を調べた上でコラムを書いた。下にリンクを張っておくので確認いただけたらと思うが、結論からいうと、各国の学者のデータかれ見ればコラムで紹介した数字は極めて平均的。もちろん、中国が世界の歴史学者や政府をだましきっている可能性はある。しかし、そうであっても、世界で受け止められ、「常識」として捉えられている数字がどのようなものかを「知識」として持っておいた方がいいのではないか。

　また、当時の国名や政府が違ったことも、飢餓や内戦も含めた死亡者数になっていることも当然わかっている。それらの書き方はグローバルスタンダードに沿っている。

参考リンク：
米国立博物館のサイト

オックスフォード大学の歴史学者の見解

Oxford Companion to WWII（オックスフォードの第二次大戦百貨辞典）などの数字

複数のソースの比較サイト

プロフィール

パックン（パトリック・ハーラン）

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」（ＮＨＫ）で一躍有名に。「世界番付」（日本テレビ）、「未来世紀ジパング」（テレビ東京）などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ！話術』（角川新書）のほか、著書多数。近著に『パックン式　お金の育て方』（朝日新聞出版）。

パックン所属事務所公式サイト
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トルコ大統領、プーチン氏に限定停戦案示唆　エネ施設
2025.12.13

ワールド

ＥＵ、来年7月から少額小包に関税3ユーロ賦課　中国
2025.12.13

ビジネス

米クリーブランド連銀総裁、「引き締め的な政策」望む
2025.12.13

ビジネス

利下げには追加データ待つべきだった、シカゴ連銀総裁
2025.12.13
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story