コラム

今日からできるドローン対策、まずは「見せパン」で?

2015年05月28日(木)18時00分

 何かとお騒がせのドローン。

 官邸やらホワイトハウスだけでなく、善光寺の境内やイギリス大使館の敷地にドローンが墜落したり、都立公園内のドローン飛行が禁止になったりと、ドローン関係のネガティブなニュースが多い。「安全第一」の精神が強い国民はドローンの危険性に敏感らしい。

 一方アメリカでは、国境付近での密入国者の捜索、大規模農園での農薬散布、南部地域での猪狩りと、各地ですでにドローンは大活躍している。すっかり有名な話ではあるが、アマゾンやドミノピザもドローンを使うデリバリーシステムを開発中だ。

 アメリカ人が様々な分野でドローンを積極的に導入しているのは、その可能性を無限大だと感じるから。それにアメリカでは安全が第一ではない・・・・・・2番手、3番手でもない気がする。おそらく優先順位としては、安全面より「あったかいピザ」が確実に上なんだろう。

 アメリカはちょっと行き過ぎているかもしれないが、慎重派な日本にもいずれはドローンによる「空の産業革命」が来るのではないか。そもそも日本の方々は、利便性や最新技術に深い関心がある。

 きめ細かく時間指定ができる宅配便や、個室に居ながらにしてタブレットで注文が可能な居酒屋があるこの国が、ドローンを導入しないはずがない。お花見の席にドローンによる甘酒や焼き鳥のデリバリーもできるでしょう。

 もちろん都立公園以外でね。

 ドローンにおいて僕が心配しているのは、安全よりもプライバシー。安全対策に関しては、ドローンに自動制御装置を取り付けたり、所有登録制度や操縦免許制度を導入すれば対策は可能だろう。「安全第一」は常識。すぐ実現するはず。しかし「プライバシー第一」という言葉もないし、そもそもプライバシー保護の境界線はあいまいで、それ自体が難しい。

 僕たちの生活は、日々、普通に監視されている状態にある。外出中は、街の至る所で防犯カメラの目が光る。携帯電話の微量の電波から、居場所もある程度特定できる。在宅中だって、警察が赤外線センサーで家の中の熱源を確認することも可能だ。

 さらに、最新のレーダーは振動や動きに敏感で、外から室内の人の場所や動きを観察できる。このレーダーはアメリカでもう使用中だし、ドローンにだって搭載可能! 機械好きな僕にとって、これは夢のコラボだ。

 無人飛行のロボットが壁を透視できるって、最高! 早くテレビショッピングで売って欲しい。超わくわくする!

 しかし、同時にドキドキもする。

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story