日本人が「ジャニーズの夢」から覚めるとき

博報堂が制作する雑誌『広告』の「忖度宣言」

広告代理店・博報堂が制作する雑誌『広告』最新号では、ジャニーズ事務所についての対談記事『ジャニーズは、いかに大衆文化たりうるのか』の末尾に以下の文言が掲載され、注目を集めた。

「本記事は、ビジネスパートナーであるジャニーズ事務所への配慮の観点から、博報堂広報室長の判断により一部表現を削除しています。」

『広告』編集長のnoteによると、広報室長と編集長の間ではギリギリの攻防があったという。また、記事中の対談者である批評家の矢野利裕も同じくnoteで削除に至った経緯を説明している。

「ジャニーズ事務所に配慮しています」とわざわざ記述することは、通常の記事や出版物ではあり得ないことだ。この一文を読んで、ジャニーズ事務所が喜ぶとは思えない。彼らとしては「公正中立を重んじ、特定の団体への配慮はしていません」などと言いながら、陰でコッソリ配慮されることを一番望んでいる。黙って削除すれば良いものを、堂々と「忖度宣言」を出している編集長は、ジャニーズ事務所から見れば物分かりが良くないワルイコである。

広報室長は忖度宣言など掲載したくなかったはずだが、それでもギリギリOKしたのは、博報堂が広告を出稿する側であり、他のメディアに比べれば、ジャニーズ事務所に対して多少は強い立場にあるからだろう。新聞もテレビも雑誌も、ジャニーズ事務所を怒らせるのが怖くてたまらない。だから、先方が嫌がりそうな文章は、読者や視聴者には内緒で積極的に消しにかかる。あるいは、そもそも書かない。そうして「なかったこと」にする。

メディア業界で働く多くの人が、読者に内緒でコッソリ忖度するなか「私たちはジャニーズ事務所に忖度しました」と自覚して読者に公表するのは、今できる範囲の精一杯の誠意とも言える。忖度病が進行した状態の人や組織は、ついには忖度しているという自覚すら失ってしまうからだ。

幸いというべきか、本コラムを掲載しているウェブ媒体『Newsweek日本版』を運営するCCCメディアハウスはジャニーズ事務所との利害関係があまり強くないようで、カウアン氏の会見の全文文字起こし記事などを掲載している。当然、本コラムについてもジャニーズ事務所に対して特段の配慮はしていないはずだ。少なくとも、私はしていない。