コラム

アフリカ、アジアだけでなく南米でも大繁殖──「地上の約20%がバッタ巨大群に襲われる」

2020年07月09日(木)12時40分

コロナ危機にバッタの大群が拍車をかける(写真は7月2日、ケニア・ロドワル近郊の村にて) BAZ RATNER-REUTERS


・バッタの大群はアフリカ、アジアだけでなく南米でも勢力を拡大している

・ブラジルやアルゼンチンは世界的な穀物輸出国であるため、バッタの襲来を受けていない土地でも食糧不足の影響が出やすい

・それに加えて、バッタの襲来はそれまでに高まっていた政治的混乱や軍事的緊張をエスカレートさせかねない

70年に一度ともいわれる規模のバッタ大発生は、コロナの悪影響とも相まって、図りしれないダメージを各地に及ぼす公算が大きい。

三大陸に広がるバッタ巨大群

1月下旬に東アフリカで発生したサバクトビバッタの大群は、各地で繁殖を繰り返しながら、海を超えてアジアでも勢力を広げている。

インドでは北西部から侵入したバッタの大群が農作物を食い荒らしながら、6月末までに首都ニューデリー近郊に迫っている。また、標高が高く、気温が低いため、これまでバッタの襲来が少なかったネパールでも、すでに1100ヘクタールの農地が被害を受けている。

ところが、アフリカとアジアだけでなく、南米でもバッタが大繁殖している。

その発生源はパラグアイとみられ、5月21日にはアルゼンチンのサンタフェにバッタの大群が出現した。今後、周辺のブラジルやウルグアイにも拡大する恐れがある。

世界全体で食糧価格が高騰する恐れ

各国の政治、経済がコロナで混乱するなか、三大陸に広がるバッタの大群は、人間社会に大きな悪影響を及ぼすとみられる。その第一が、食糧危機だ。

すでにコロナによって各国の農業や流通には大きな影響が出ている。国内の食糧不足への懸念から、輸出を制限する国が増えていることは、これに拍車をかけている。

ウォールストリートジャーナルによると、コロナ蔓延後の食糧価格は、過去40年間で最も早いペースで上昇している。

バッタによる農作物被害は、これをさらに加速させる懸念が大きい。国連の食糧農業機関(FAO)は、このままでは地球の土地の約20%、世界人口の約10分の1がダメージを受けると警告している。

東アフリカやアジアなどではすでに食糧価格が上昇しているが、このうえ南米でもバッタの被害が拡大すれば、影響はより深刻なものになるとみられる。ブラジルやアルゼンチンは世界屈指の穀物輸出国だからだ。アトラスによると2018年の全世界におけるトウモロコシ輸出額のうち、ブラジルは12.6パーセント、アルゼンチンは12.3パーセントを占める。

つまり、このままバッタの被害が拡大すれば、バッタが直接やってこない土地の食糧価格にも影響を及ぼしかねない。

バッタが政治を混乱させる?

バッタが及ぼす第二の影響は、政治の混乱だ。

北東アフリカではコロナとバッタ、さらに昨年末からの大雨による洪水の三重苦で市民生活がひっ迫しており、それにともない政府への不満が表面化している。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

ニュース速報

ビジネス

米上院の超党派グループ、半導体分野への投資に対する

ビジネス

米、ハイパーインフレの危険性なし=イエレン財務長官

ビジネス

中国による台湾の軍事的占領、近い将来起こる公算小=

ビジネス

米イラン間接協議、これまで以上に合意近づく=アラグ

MAGAZINE

特集:ルポ 武漢研究所のウソ

2021年6月22日号(6/15発売)

新型コロナウイルスの発生源と疑われる中国の研究機関は危険な感染実験を繰り返していた

人気ランキング

  • 1

    中国の原発で放射線漏れの疑い チェルノブイリを彷彿とさせる透明性の欠如

  • 2

    コロナ研究所流出説を裏付けるコウモリ動画

  • 3

    将来の理数系能力を左右する「幼児期に習得させたい」5つのスキル

  • 4

    カメラや望遠鏡が、紙のように薄くなる?光学素子が…

  • 5

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 6

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタ…

  • 7

    「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型…

  • 8

    インド型変異株(デルタ株)は従来株と症状が違うの…

  • 9

    病院がICUを放棄? 無人の部屋に死体のみ、訪ねた親…

  • 10

    無計画な植林が環境を破壊している 侵略種化や8割衰…

  • 1

    4000回の腕立て伏せを毎日、1年間続けた男...何を目指し、どうなったのか

  • 2

    EVシフトの盲点とは? トヨタが「水素車」に固執するこれだけの訳

  • 3

    中国の原発で放射線漏れの疑い チェルノブイリを彷彿とさせる透明性の欠如

  • 4

    デーブ・スペクター「日本は不思議なことに、オウン…

  • 5

    将来の理数系能力を左右する「幼児期に習得させたい…

  • 6

    病院がICUを放棄? 無人の部屋に死体のみ、訪ねた親…

  • 7

    ノーベル賞を受賞した科学者の私が、人生で後悔して…

  • 8

    コロナ研究所流出説を裏付けるコウモリ動画

  • 9

    歴史に置き去られた世界の廃墟たち...不気味で美しき…

  • 10

    誤って1日に2度ワクチンを打たれた男性が危篤状態に

  • 1

    4000回の腕立て伏せを毎日、1年間続けた男...何を目指し、どうなったのか

  • 2

    脳が騙される! 白黒の映像が、目の錯覚でフルカラーに見える不思議な体験

  • 3

    国際交流で日本にきた中国人200人に「裏切り者」のレッテル

  • 4

    デーブ・スペクター「日本は不思議なことに、オウン…

  • 5

    東京オリンピックの前向きな中止を考えよ

  • 6

    武漢研究所は長年、危険なコロナウイルスの機能獲得…

  • 7

    閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町…

  • 8

    【ファクトチェック】肛門PCR検査は中国で義務付けら…

  • 9

    ファイザーのワクチンで激しい副反応を経験した看護…

  • 10

    EVシフトの盲点とは? トヨタが「水素車」に固執す…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中