コラム

小宮信夫 犯人目線で見る世界　ダークサイドの社会学

防犯対策の世界常識が日本に定着しないのは、その礎が「城壁都市」にあるから

2024年02月03日（土）09時40分

実際、日本人が大好きな戦国時代の城は、「入りにくく見えやすい場所」の典型だ。つまり、犯罪機会論を忠実に実現している。例えば、敵が城内に入りにくくなるよう、堀や石垣をめぐらしたり、敵の動きが見えやすくなるよう、城外を一望できる天守や櫓を構えたりしている。石段も、一段の幅が歩幅と合わないように、つまり、一歩で上るには広すぎて二歩で上るには狭すぎるように設計されている。

もちろん、自然の地形を巧みに利用した山城は、深い空堀や高い土塁があり、守りやすく攻めにくい。「天空の城」と称される竹田城もその一つだ。標高350メートルの山頂にあり、南北400メートル、東西100メートルに及ぶ。室町時代に土塁が築かれ、安土桃山時代に総石垣造りに改修された。

komiya4.jpg

兵庫県朝来市の竹田城　出典：『写真でわかる世界の防犯 ――遺跡・デザイン・まちづくり』（小学館）

また姫路城も、犯罪機会論のアイデアとトリックを満載した城だ。例えば、天守閣に向かう道は途中から下り坂となり、攻め上がろうとする敵を、天守から遠ざかっているように錯覚させる。このトリックも、「入りにくい場所」にするテクニックである。

komiya5.jpg

世界最大級の木造建築物、姫路城　出典：『写真でわかる世界の防犯 ――遺跡・デザイン・まちづくり』（小学館）

戦国時代、殿様を守るのに、城を築かないで、刀を渡して事足りるとする家来はいなかったはずだ。しかし、今は、子どもを守るのに、防犯ブザーを渡して事足りるとする人ばかりである。なぜ「場所で守る」という発想を持たないのか。戦国時代のドラマや小説を楽しみながら、犯罪機会論に思いをはせてほしいと願う。

【関連記事】
日本の公園が危険な理由　子どもを犯罪から守るには緑を控え目に、そして「フェンス」を
犯行要因を空間に求める「犯罪機会論」が防犯対策の主流になるまで
「夜間の犯罪は明るくすることで防げる」は本当か？　街灯の防犯効果について考える

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

小宮信夫

立正大学教授（犯罪学）／社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』（小学館、全国学校図書館協議会選定図書）。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材（これまでの記事は1700件以上）、全国各地での講演も多数。公式ホームページはこちら。YouTube チャンネルはこちら。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場・序盤＝急反落、ダウ650ドル安　イラ
2026.04.02

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念＝イタリ
2026.04.02

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務　爆破
2026.04.02

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ　雇用削減見込む
2026.04.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story