コラム

木村正人 欧州インサイドReport

「今世紀に寿命は150歳に」習近平発言...中国の生命科学を示唆？ 独裁者の「思い込み」が招くものとは

2025年09月04日（木）17時24分

人類史上最も長生きしたとされるフランス人女性ジャンヌ・カルマンさん（1875～1997年）、老衰のため122歳164日で死去した。長生きの秘訣は「私は何も特別なことはしていない。ワインを飲んで、オリーブオイルをかけて、チョコレートを食べてきただけ」だったという。

プーチンの言う通り、腎移植や肝移植は患者の生存と生命の質（QOL）を大幅に改善したのは事実だが、免疫抑制の副作用や慢性拒絶といった課題は依然として残る。延命は可能になっても、部品を交換するように無限に臓器を入れ替えられるわけではない。

「実質上限は約115歳、理論的上限でも125歳前後」

老化はDNAの損傷、テロメア消耗、エピゲノムの変化、マクロオートファジー障害、細胞老化、慢性炎症などさまざまな原因が重なって進む。個々の臓器を交換しても脳や神経系、免疫、結合組織の老化は残る。脳の老化が若返り・不死にとって最大のハードルとされる。

さらに累積手術のリスク、免疫抑制の長期化、慢性拒絶が重くのしかかる。プーチンの言う臓器移植の継続は臨床現実性が極めて低い。「今世紀には150歳まで生きられる」という習氏の発言についても支持する人口学・生物学的エビデンスは今の時点で存在しない。

各国の高齢者死亡データから「超高齢域で生存改善が鈍化」し、最大死亡年齢が1990年代を境に頭打ちになっているとして、「実質上限は約115歳、理論的上限でも125歳前後」と推定する研究論文が2016年に英科学雑誌ネイチャーに掲載されたことがある。

【関連記事】
【動画】無表情のままエプロン姿でパンケーキを焼く習近平とプーチン...腕前はプーチンに軍配？
相手の発言中に上の空、話し方も...プーチン大統領、「会談中の異変」を受けて「認知症」説が再燃

次のページ厚いベールに覆われた中国の生命科学
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

マルチ・スズキ、インド新工場に39億ドル投資へ＝州
2026.01.19

ワールド

ドイツ首相、シリア暫定大統領と会談へ　移民帰還など
2026.01.19

ワールド

焦点：高市解散で予算後ずれ、長期化なら好景気に影響
2026.01.19

ビジネス

インド、外国人投資家の参入容易に　決済純額化や新終
2026.01.19
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響　群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story