コラム

「50年ぶり」にアメリカからパンダがいなくなる...中国「パンダ外交」の歴史的転換は何を物語るか

2023年11月09日(木)17時43分
スミソニアン国立動物園のパンダ、メイションとティエンティエン

中国に帰国するスミソニアン国立動物園のメイション(左)とティエンティエン(The Smithsonian's National Zoo and Conservation Biology Institute)

<米スミソニアン国立動物園の3頭のパンダが間もなく中国に帰国し、アングロサクソン系の米英豪3カ国からパンダがいなくなる>

[ロンドン発]米ワシントンのスミソニアン国立動物園の人気者だった3頭のパンダ、メイション(25歳)とティエンティエン(26歳)、シャオチージー(3歳)が12月7日までという当初予定より早い11月15日までに中国に帰国することになった。3頭に別れを告げようと多くのパンダファンが集まってきているという。

米NBCニュース(11月5日付)によると、メイションとティエンティエン、シャオチージーが去ったあと、米国ではアトランタ動物園がパンダのいる唯一の動物園となる。しかし、アトランタ動物園でも4頭のパンダの貸与契約が来年で切れるため、1972年以来初めて米国からパンダがいなくなる恐れが出てきたと報じている。

英国でもスコットランドのエディンバラ動物園にいる唯一のパンダのペア、ヤングアン、ティアンティアンも年内に中国に戻るため、50年以上ぶりに英国ではパンダが見られなくなる。オーストラリアでもアデレード動物園の2頭のパンダの貸与契約が来年で切れるため、現在、中国と契約期間の延長を交渉中だ。

来年にはアングロサクソン系の米英豪3カ国からパンダが消えてしまうかもしれない。米国と同盟国は貿易、テクノロジー、人権、法の支配、台湾問題で中国と対立している。中でも米英豪は21年、3カ国安全保障パートナーシップ「AUKUS」を発表、オーストラリア海軍の原潜取得やサイバー能力、人工知能、量子技術での協力をぶち上げ、中国を激怒させた。

米議員「米国生まれのパンダが米国に留まる自由を」

スミソニアン国立動物園のメイションとティエンティエンは00年に10年契約でやって来た。10年以降3回、貸与契約は更新され、シャオチージーは人工授精で20年に誕生した。野生のパンダは推定1800頭、さらに600頭が世界中で飼育されており、海外の動物園は中国にパンダのレンタル料を支払っている。

今春、米テネシー州のメンフィス動物園から20年間飼育されていたパンダのヤヤが中国に戻される際、遺伝的な皮膚疾患による毛並みの悪さや痩せているように見えることに対して「虐待の証拠だ」と中国のソーシャルメディア上で非難の声が上がった。2月に24歳のレレが死んだことも中国ネチズンの愛国主義に火をつけた。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

仏、敵対行為中は不参加 ホルムズ海峡護衛任務=大統

ワールド

イラン南部ブシェール原発付近に飛翔体着弾、被害なし

ビジネス

米国株式市場=続伸、旅行関連銘柄が高い FOMCに

ワールド

イラン、政権幹部ラリジャニ氏の死亡確認=メディア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 6
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 9
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story