コラム

脚が吹き飛び、胸を撃たれた時の対処法は? ウクライナ「救護訓練」で見た国民の覚悟

2022年06月24日(金)17時10分

13歳の少年「いざという時みんなの力になれるよう」

220624kmr_ubi04.jpg

参加者の中に13歳の少年ナザールが交じっていた(筆者撮影)

参加者は軍医と女性兵士を含めて計11人だった。同じ部隊ではなく、軍医や衛生班に限らず、いろいろな部隊から参加している。中に子供が交じっていたので不思議に思って授業が終了したあと、「なぜ戦闘外傷救護の教室に来たの」と尋ねてみた。ナザールという名の13歳の少年で、祖父と一緒にやって来たという。学校はすでに夏休みだ。

ナザールの父親は警察官で、先にマークの戦闘外傷救護コースに参加した。ナザールは「いつロシア軍の攻撃を受け、自分の周りに救護を必要とする人が発生するか分かりません。いざという時にみんなの力になれるよう勉強しようと思いました」と聞き取りやすい英語で説明した。とても13歳とは思えないほどしっかりしていた。

一番前の席で受講していた軍医が「いつミサイルやロケット弾が飛んできて民間人に被害者が出るか分からない状況だ。ロシア軍は軍事施設だけでなく、民間人や一般住宅を無差別に攻撃している。だからわれわれ兵士だけでなく、民間人や少年が戦闘外傷救護の仕方を学ぶことは重要なんだ」と教えてくれた。

ロシア軍は占領地域を確保するため対人地雷を敷設し、すでに犠牲者が出ている。木箱で作った古いものから比較的新しいものまで対人地雷はいくつもある。対人地雷禁止条約(オタワ条約)にはウクライナを含む160を超す国・地域が加盟している。ロシアは「国土防衛に地雷は必要」と加盟を拒んでいるが、これが果たして「国土防衛」なのだろうか。

220624kmr_ubi05.jpg

ロシア軍の対人地雷などの兵器(筆者撮影)

マークの教室では黒板に堂々と星条旗が掲げられていた。「義を見て為ざるは勇なきなり」という。マークの意気がひしひしと伝わってきた。

220624kmr_ubi06.jpg

カブール国際空港を出発するアブドゥル・ハディさんの家族。ドーハ経由でカリフォルニアに向かう(マーク・ロペス氏提供)

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

大企業・製造業の景況感が4期連続改善、物価見通し小

ワールド

ベネズエラ、最終的に移行期間と自由・公正な選挙必要

ビジネス

独メルセデス・ベンツ、米アラバマ工場に40億ドル投

ワールド

世界の発電容量に占める再エネ割合、昨年は50%に迫
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story