コラム

ヘンリーとメーガン夫妻、ネットフリックスとの複数年契約は252億円?

2020年09月08日(火)11時35分

Netflixが夫妻に提供した資金は6500万ドル(約69億円)と推定される。ゼネラルモーターズの旧プラントで現在は中国企業が所有するオハイオ州の工場の労使摩擦を描いた『アメリカン・ファクトリー』(2019年)はアカデミー長編ドキュメンタリー映画賞に輝いた。

今年に入って『ハンディキャップ・キャンプ: 障がい者運動の夜明け(Crip Camp)』、ベストセラーになったミシェル夫人の回想録のブックツアーを記録した『ビカミング(Becoming)』とドキュメンタリー映画を次々とNetflix上で公開している。

フェイスブック(F)、アマゾン(A)、グーグル(G)と並んで「FANG(ファング、牙)」と呼ばれるようになったNetflixのリード・ヘイスティングス会長兼共同最高責任者(CEO)は「ストリーミングの百年帝国」を目指している。

「希望を与えるコンテンツを作る」

ライバルのディズニープラス(Disney +)、アマゾン・プライム・ビデオ、HBO Max、Hulu(フールー)との争奪戦に負けると「ストリーミングの百年帝国」は覚束なくなる。252億円が本当だとしたら「百年帝国」の礎となる先行投資として2人にそれだけの価値があるということだ。

Netflixの共同CEO兼最高コンテンツ責任者テッド・サランドス氏は「ハリー(ヘンリー公爵の愛称)とメーガンは世界中の何百万人もの人々に影響を与えてきた。彼らがNetflixをクリエイティブホームに選んだことを信じられないほど誇りに思う」と胸を張った。

オバマ夫妻より高い値がつけられたヘンリー公爵とメーガン夫人は「私たちの焦点は情報を提供するだけでなく希望を与えるコンテンツを作ること。他に例を見ないNetflixの視聴者へのリーチは、インパクトのあるコンテンツを共有するのに役に立つ」との声明を発表した。

ヘンリー公爵とメーガン夫人もオバマ夫妻と同じように製作会社を設立し、すでに自然ドキュメンタリーや人々を鼓舞する女性を祝福するアニメの製作に取り掛かっている。2人は作品に登場する可能性はあるものの、メーガン夫人の女優復帰はないという。

王室ものはキラーコンテンツ

エリザベス女王を主人公にしたNetflixの『ザ・クラウン』シリーズは7300万人が視聴。英王室ものは何と言ってもキラーコンテンツの一つ。英大衆紙デーリー・メールによると、ダイアナ元皇太子妃のドキュメンタリーも2人の契約に含まれている可能性があるという。

白人の父とアフリカ系の母の間に生まれ、白人帝国主義のレガシーである王子さまと結婚。しかし「自由」を見つけるため、伝統に雁字搦めの王室から王子を連れて逃げ出したメーガン夫人はまさに現代版「悲劇のプリンセス」。オバマ夫妻より高い値がついて何の不思議もない。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ビジネス

訂正-東京外為市場・15時=ドル155円前半、米雇

ワールド

フィリピン、中国との間に協力の兆候 駐米大使「対話

ワールド

アングル:タイ与党に問われる改革実行力、選挙大勝で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story