コラム

新型肺炎「理性と人間性を働かさなければ、現代の『ペスト』に敗北する」とミラノから感動の訴え

2020年03月02日(月)13時32分

「頭を冷やしなさい。集団妄想に取りつかれてはなりません。適切な予防で十分です。普段通りの生活を送りなさい。この機会に散歩して、良書を読みなさい。家に閉じこもる理由もスーパーや薬局に殺到する理由もありません。マスクは病気になった人だけ着ければ良いのです」

「感染症は世界の隅から隅へと猛スピードで移動します。それが今日の脅威です。数世紀前も感染症は同じように世界中に広がったが、ほんの少しゆっくりしていただけです。感染症の大流行で一番危険なリスクの一つはマンゾーニやジョバンニ・ボッカチオが教えてくれます」

ボッカチオの作品『デカメロン』も大流行したペストの恐怖から逃れるため男女が退屈しのぎや好色話、悲劇に浸る物語だ。

仲間まで敵に見える

「社会生活に回る毒と市民生活の荒廃。見えない敵に脅かされていると感じる時、人間の本能はそこら中に敵がいるように錯覚させます。私たちと同じ仲間まで脅威として、また潜在的な攻撃者としてみなしてしまう危険があるのです」

校長は21世紀になっても感染症に慄く人間の心理は変わらないと説く。合理的思考をしなければ私たちは見えない恐怖を克服できない。

「14世紀と17世紀のペスト大流行に比べると、私たちには現代医学があります。合理的な思考を使いましょう。それが私たちの社会と人間性を守る歴史の遺産です。それができなければ"ペスト"が本当に勝利します。では近く学校で会いましょう」と校長は締めくくる。

日本でも安倍政権は信頼を失い、科学や医学への懐疑主義が吹き荒れている。その中心に大手メディアやエセ専門家がいるのは嘆かわしいことだ。日本人も校長の勧めに従って、休校や自宅療養・待機の機会を利用して『婚約者』や『デカメロン』に挑戦した方がいい。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国1月CPI、+0.2%に鈍化 PPI下落率縮小

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ 国防総省に電力契約

ワールド

EU、CO2無償排出枠の見直し検討 炭素市場改革

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story