コラム

階級社会イギリスに「コロナ格差」はなし

2020年05月14日(木)13時10分

回復したジョンソンだが重症化するまでコロナ対策に奔走(5月6日) Henry Nicholls-REUTERS

<国家の危機に際して特権階級が率先して危険な任務を果たしてきた伝統が、イギリスでは今も残っている>

オックスフォード大学のクライストチャーチ・カレッジの壁には、461人の名前が刻み込まれている。第1次大戦で命を落とした239人と、第2次大戦で亡くなった222人の同カレッジ出身者たちの名前だ。1年にほんの200人ほどの男子学生しか入学を許されないカレッジにとってこの数字は、一世代ちょっとの期間に驚くほどの犠牲者を出したことを意味する。

クライストチャーチはエリート中のエリート校で、オックスフォード大学のカレッジの中で最高峰であり、イギリスの最高特権階級や超富裕家庭の子息が通う場所。この壁に刻まれた戦争記念碑は、こうした最も「幸運に恵まれた」若者が、アンバランスなほど過度に、国のために戦って死んだことを思い起こさせる。

よくありがちな戦争のイメージは――第1次大戦の場合は特に――貴族階級の将校が安全な後方から、「工場や農場」出身の若い兵士たちに命令し、塹壕から追い立ててマシンガンの火の海に突撃させる、というものだろう。それも一理ある。ただし、命令を受けて先頭に立つのは、将校自身の息子や甥や身内だったという点を除けば(彼らは大尉や中尉を務めていた)。

近代イギリス史で、政治的過激主義や暴力的革命があまり起こらなかった理由の1つも、そこにある。つまり、最上級の特権に恵まれた人々が命を賭して国のために尽くしていることで、階級制度への怒りは薄まり、「あいつら上流階級とわれら庶民」という意識も弱まるからだ。

クライストチャーチの記念碑を見れば、2つ、3つつながった姓の多さに驚くだろう。ノルマン姓や貴族の称号(男爵、伯爵、子爵)もちらほらあり、明らかにこの死者たちが上流階級だったことを物語っている。

ロックダウン(都市封鎖)の続くある日の午後、僕はクライストチャーチの戦没者をインターネットで調べてみた。予期してはいたが、個々人の物語に心を動かされた。第2次大戦で命を落としたレノックス‐ボイド家の3兄弟(うち1人はドイツを訪れて1939年に逮捕され、開戦前に死亡)。偉大な英首相の1人、ウィリアム・グラッドストーンの孫も戦死。父は第1次大戦で、息子2人は第2次大戦で戦死したヒースカット‐エーモリー家。ある子爵は、軍病院で看護師を務める妻をチフスで失った数週間後に、自らも死亡。政治家、弁護士、侯爵の孫......戦争の「高揚感」などわざわざ体験しに行かずとも前途が約束されていた人々だ。

首相も王室も特別待遇はされない

新型コロナウイルス感染で死にかけたジョンソン英首相が、こうした「国のための尊い犠牲者」の部類に入る、と言うつもりはないが、根っこの部分はつながっている。イギリスではエリートは、人々に大きな犠牲を強いている時に自分を甘やかしたりはしない。イギリスの首相にとって、国民の命を守るよう医師や看護師を働かせながら、自分は安全にデスクにとどまることなどあり得ない。医療従事者が身につけていないのに首相がPPE(個人防護具)フル装備で対応することもあり得ない。

ジョンソンが病院を訪れ、コロナの治療に当たる医療スタッフを激励し、握手をしていたのはたぶん、あまり賢いやり方ではなかっただろう。感染後に仕事を続けていたのも勇敢とは言い難い(無謀とも無責任とも言えるし、実際多くの人にそう言われた)。だが他国ではなくイギリスでこうなったこと、そして複数の閣僚まで感染したことは、いかにもイギリス人的だ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

タイ財務省、26年の成長率予想を2.0%に据え置き

ワールド

インドネシア大統領のおいが中銀副総裁に、議会が承認

ビジネス

基調インフレ指標、12月は3指標そろって2%下回る

ビジネス

英小売店頭価格、1月は前年比1.5%上昇 2年ぶり
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story