コラム

東京五輪の前に、ロンドン五輪の結果が待ち遠しい

2019年09月19日(木)16時00分

僕はドーピングやIOC(国際オリンピック委員会)の規程に詳しいわけではない。言うなれば観戦に興じるただのスポーツファンに過ぎず、イブニング・スタンダード紙やBBCのウェブサイトを見てはオリンピック関係の新たな展開を見守っているだけだ。2月にBBCは、スポーツ仲裁裁判所(CAS)が、ロンドン五輪出場選手を含むロシアの陸上選手12人を4年間の資格停止処分にしたと報じた。どうやら、ロンドン五輪の陸上男子走り高跳びで銅メダルだったイギリスのロバート・グレーバーズが銀メダルに繰り上げられることになりそうだ。僕は心から彼を応援している。

イブニング・スタンダード紙によると、ロンドン五輪出場選手のうちこれまでに132人以上が失格処分になっていて(2012年の検体以外で引っかかった選手も含む)、アテネと北京の合計を上回っている。この数はさらに増える可能性があるが、時効が迫っていて、再検査できる期間はあと1年弱しか残されていない。ただし、ロンドン五輪後に時効の8年ルールは10年に延長されているため、2020年の東京五輪については、2030年まで「新たな展開」を目にすることができそうだ。

観戦中も選手を疑いの目で見てしまう

失格者がここまで多いと、「メダル獲得数」ではなくて「メダル剥奪数」に基づく成績表を作れそうだ。トップは断トツでロシア。ベラルーシとウクライナがそれに続く(イギリスは銅メダル剥奪1個、日本はゼロだ)。

もちろん、試合からだいぶ時間がたってからでも、ズルをした選手が捕まるのはいいことだ。でもそのせいで、いかにもといった感じの選手――おそらくは、まさに今メダルを獲得したばかりの「大胆不敵なよその国の選手」――が、まだ発覚していないだけで実は禁止薬物でパフォーマンスを上げたんじゃないか、と疑いの目で見てしまうだろうから、スポーツ観戦には暗い影を落とすだろう(もちろん、五輪だけの話ではないが)。

それに、1位が失格になったら2位以下を順番に繰り上げればいい、というような単純な話ではない。ドーピングした選手に準々決勝で敗れてしまったレスリング選手やら、準決勝で3人のドーピング走者に抜かれて決勝に進めなかった陸上選手やらが、もし勝ち進んでいたらどんな結果になっていたかは、知るよしもないからだ。

そしてそれだけでなく、五輪に向けた数々の試合で好成績を収められず、その競技に専念するのに必要な資金も受けられずにチャンスを逃してしまう若手選手だって何人もいるのだ。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

スイス再保険、データセンター向け保険の需要とリスク

ワールド

ノルウェー、防衛費増額を発表 2035年にGDPの

ワールド

NZ財務相、大幅なインフレ加速警告 イラン戦争長期

ワールド

豪、燃料税を3カ月半減 イラン戦争で価格急騰 家計
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story