コラム

時代に負けた独立と自由のインディー紙

2016年02月26日(金)15時10分

インディペンデント紙は3月からデジタル版のみの発行になることが今月発表された Neil Hall-REUTERS

 イギリスのインディペンデント紙(あるいは親しみをこめて「インディー」)に対して、かなりの思い入れがあるのは僕だけではない。

 多くの若いジャーナリストが、この新聞で人生初の記事を書いてきた。1999年に僕の記事が何本かこの新聞に掲載された(署名記事だ!)ときの興奮は今もよく覚えている。全国紙に記事を書くことにひどく緊張していた僕は、記事の何本かがカットもされず掲載されたことに有頂天になった。

 だがインディペンデントにはもっと深い意義がある。1986年の創刊当時、この新聞にはオーナーがいなかった。同紙で働くジャーナリストたちが所有者だったのだ。だから記事の編集において「政治的姿勢」を指示する(あるいは押しつける)ような大富豪のオーナーはいなかった。同紙初の広告キャンペーンのキャッチコピーは実に気が利いていて、今でも多くの人が覚えている。「ザ・インディペンデント――われわれは独立している。あなたは?」

 販売部数は急増し、既存の新聞を脅かすほどだった。ルパート・マードックのニューズ・インターナショナルは過剰に反応し、傘下のタイムズ紙の価格を採算が取れないほど大幅に引き下げ、読者をインディーから引き離してタイムズにつなぎとめようとした。それができたのは、ニューズ・インターナショナルが傘下の他部門から資金を融通できたからだ。一方でインディーには、販売価格を値下げしても埋め合わせができるような別の収入源はなかった。

とどめを刺した部数低迷

 インディーのライターや記者は、他紙ほど編集者の意向に縛られることなくずっと自由に活動できた。僕が後にテレグラフ紙で働いていたときには、信じられないほど記事に手を入れられた。まるで編集者は、記者本人よりも記事のことをよく分かっているとでもいうかのようだった。

 インディーの場合、時にはぎこちない記事に手を入れられたことはあったものの、「編集したいがために編集する」というようなことはなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story