コラム

今どきの大学生が背負う借金地獄

2015年03月31日(火)11時31分

 多分、僕たち世代とイギリスの若い世代との最大の違いは、今の若者たちが膨大な借金を背負ってキャリアをスタートするという点だろう。僕はそれがすごく気になるし、若者がなぜもっと怒りの声を挙げないのかも、僕たちの世代がなぜ罪悪感を覚えないのかも、理解できない。

 僕が大学に通っていた89~92年の間、学費は全て税金から支払われた。僕はオックスフォード大学で、授業料を1ポンドも払っていない。実際、僕の家は裕福ではなかったので、生活費の足しにと年間約2000ポンドの助成金まで受け取っていた。

 信じられないかもしれないが、生活費はこれで十分まかなえた。カレッジの3年間のうち2年はキャンパス内の寮で暮らしたし、格安の学生食堂やバーもあった(ビールは1パイント1ポンド以下だった)。それに素晴らしい図書館があったから、僕たちは本を自分で買う必要もなかった。

 大学には学生の研究旅行のための基金まであった。僕は2年生のとき、東欧への旅行で少ないながらありがたいこの支援金のお世話になった。

 こんなことを言うのは気が引けるが、それでも当時、僕たちは不当な扱いを受けていると感じていたものだ。僕たちよりほんの数年上の学生たちは夏季休暇給付金を請求できたし、自分でアパートを借りて補助を受けることも出来た。これらの補助制度は、僕たちが入学する直前か入学してすぐに撤廃された。 

 結局、僕が大学を卒業したとき、口座には800ポンドが残っていた。政府から学生ローンで借りた金額そのままだ。ローンは必要ないと分かっていたが、おいしい話だったから一応受け取っておいたのだ。この学生ローンは卒業後3年間は返還開始が免除され、ローンの金利は「インフレ率と同じ」に設定されていた。そのまま銀行口座に預金しておけば、銀行の金利のほうが高いから得をするぞと、僕は考えた。実際、僕は金利2%でカネを借り、ゆっくり返済しながら4%の利ざやを稼いだ。

■それでも減らない大学進学者数

 今の時代の大学生がこれを聞いたら、嫉妬で怒りがわくだろう。僕が卒業してから数年後、労働党(常に一般市民や大学生の味方を装っている政党だ)は大学助成を打ち切り、学費を徴収するようになった。最初、学費は年間1000ポンドだったのが数年後には3000ポンドに上昇。保守党が政権を握ってからさらにその値はつり上がり、今では各大学は年間「9000ポンドまで」学費を設定することが許される。結果、かなりの大学がその上限金額を採用している。

 これから大学に通い始める平均的な学生は、4万4000ポンド前後の借金を背負って卒業することが予想される(今ではこれに、インフレ率にプラスしてさらに3%の金利も加わる。大きな金額を長期にわたって借りれば、僕の時代とは比べ物にならないほど返済額は膨れ上がってしまう)。

 奇妙なのは、この大規模な教育費上昇でも大学進学者数が減らないことだ。むしろ、学生数は大幅に上昇している――そこには貧困層出身者も含まれる。

 僕の時代、高等教育はまだ限られた人たちのものだった。大学に進むのは人口のわずか8%にすぎなかった(だからこそ大学に手厚く税金を投入することが可能だった)。だがトニー・ブレア首相が主力政策の1つとして、大学進学率50%達成と言う目標をぶち上げた。もちろん、大学進学にふさわしい優秀な生徒をこれまでの5倍生み出せるほど、中等教育のレベルが魔法のように改善したわけではない。つまり、大学がレベルを落としたのだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

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