コラム

話題書『ネットは社会を分断しない』は、単なる「逆張り」本なのか?

2020年02月07日(金)19時45分

Satoko Kogure-Newsweek Japan

<「ネットは社会を分断しない」は本当か――。ネットは社会の分断に寄与している、という従来の「ネット悪玉論」に異を唱える新説が登場した。だが、本当にそうなのか? 同書の「逆張り」にこそ異を唱えたい>

今回のダメ本

amazonnet.jpg

『ネットは社会を分断しない』
 田中辰雄、浜屋敏 著
 角川新書

困ったタイトルの本が出たな、というのが最初の感想だった。一応、断っておくと、同書による調査結果そのものが困ったという話ではない。上がってきたデータをどう子細に読み解くかが大事なのに、「インターネットで分断は進まない」という結論の新奇性に飛び付く人は絶対に出てくるだろうと思ったからだ。

「逆張り」──市場で、市場人気に逆らって売買すること(「日本国語大辞典」より)──好きはいつの時代もいる。典型的な困った書評は早速出た。2019年11月30日付の朝日新聞に掲載されたもので、執筆者は同紙論説委員の石川尚文である。

田中説への批判は多少は書いてあるものの、基本的には好意的に評しており、結論は「安易なネット悪玉論に対し、データを示して正面から疑義を突きつけた意味は大きい」と結ぶ。発売から間もなくして書評が出たことは、メディアが注目している証しだ。

私は筆者の1人である慶応義塾大学の田中辰雄教授(計量経済学)と、インターネットテレビの番組で1度議論した。その場で本人にも伝えたが、このデータを読み解く限り、「ネットは分断をもたらす」という多くの先行研究は覆せないと考えている。この本のベースになっているのは、3回にわたって筆者らが取り組んだ、2万~10万人規模のアンケート調査の結果である。

象徴的な結果と分析を紹介しておこう。彼らは「憲法9条改正」「原発廃止」といった、リベラル派と保守派で賛否が分かれそうな政治的イシューについて、調査を試みた。

その結果、ネットに多く触れている若年層のほうが、高齢者よりも分極化していないことが分かった。ネットが分断を呼ぶのであるならば、ネット利用に積極的な若い人ほど分極化していないとおかしいはずだ──。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story