コラム

【ホメない書評】ベストセラー本『1分で話せ』は、「根拠」がないのになぜ売れた?

2019年12月19日(木)17時00分

Satoko Kogure-Newsweek Japan

<30万部超えの『1分で話せ』は、「伝える技術」の鍵として「根拠」を提示することの重要性を説く。だが、同書が伝授する「左脳」と「右脳」に働きかけるプレゼン技術には、脳科学の知見など「根拠」が示されていない>

今回のダメ本

1分で話せ 世界のトップが絶賛した大事なことだけシンプルに伝える技術
 伊藤羊一 著
 SBクリエイティブ

衝撃を受けている。昨年の発売以来30万部超えのベストセラーとなり、かの孫正義が大絶賛したというプレゼン技術を伝授するこの本に、「右脳」「左脳」という言葉が無邪気に出てくることに。それがロジック=左脳、感情=右脳という時代遅れの俗説に基づいていることに、である。

著者はのっけから「人は左脳で理解し、右脳で感じて、それでやっと動ける」とか「人を動かすには、『左脳』と『右脳』の両方に働きかけなければなりません」と述べる。帯には「結論+根拠+たとえばで=相手の右脳と左脳を動かす」、見出しには「右脳を刺激してイメージを想像させよう」といった具合に、やたらと「脳」を推した説明が連発される。

ここで、最近の知見を参照してみよう。使うのは東京大学薬学部教授で、一般向けの解説書も多数出版している池谷裕二が監修した『大人のための図鑑 脳と心のしくみ』(2015年、新星出版社)である。池谷によると、そもそも右脳派は感性を重視していて創造的であり、左脳派は論理を重んじるというのは俗説でしかない。

確かに、右利きの人のほとんどと左利きの人の30~50%は言語活動をつかさどる部位が左脳(左大脳半球)にある。全体の90%以上の人が左脳に言語野(げんごや)を持つことは事実だが──つまり右脳に言語野を持つ人もいるが──、「最近の知見では両側をほぼ均等に使っているということもわかってきている」(池谷前掲書)。

言語活動は左半球が優位だが、右半球でも言葉を理解していることを裏付ける実験もあるという。つまり、プレゼンのように言葉を聞き取ったり、文字を読んだりする場面では左右の脳が活動し、「脳内のさまざまな領域がダイナミックに連動している可能性」があるというのが、ここまでの脳研究の知見である。

著者の伊藤が繰り出す脳関連の表現は、たとえ比喩だとしても、近年の脳研究をフォローしていればまずあり得ないような極めて単純な解釈と言わざるを得ない。左脳が理解するロジックやら、右脳を刺激するイメージというのは、一体どのような「根拠」から言えることなのだろうか。「伝える技術」の鍵であると帯にまで書いて重視する「根拠」とやらが本当にあるのか、脳科学に関しては1冊も参考文献が挙げられていないので、こちらは知る由もない。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、大使ら約30人召還 「米国第一」徹底

ワールド

ウクライナ巡る米ロ協議、「画期的ではない」=ロシア

ビジネス

アルファベット、クリーンエネ企業買収 AI推進で電

ワールド

EXCLUSIVE-中国、100基超のICBM配備
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story