コラム

【ホメない書評】ベストセラー本『1分で話せ』は、「根拠」がないのになぜ売れた?

2019年12月19日(木)17時00分

Satoko Kogure-Newsweek Japan

<30万部超えの『1分で話せ』は、「伝える技術」の鍵として「根拠」を提示することの重要性を説く。だが、同書が伝授する「左脳」と「右脳」に働きかけるプレゼン技術には、脳科学の知見など「根拠」が示されていない>

今回のダメ本

1分で話せ 世界のトップが絶賛した大事なことだけシンプルに伝える技術
 伊藤羊一 著
 SBクリエイティブ

衝撃を受けている。昨年の発売以来30万部超えのベストセラーとなり、かの孫正義が大絶賛したというプレゼン技術を伝授するこの本に、「右脳」「左脳」という言葉が無邪気に出てくることに。それがロジック=左脳、感情=右脳という時代遅れの俗説に基づいていることに、である。

著者はのっけから「人は左脳で理解し、右脳で感じて、それでやっと動ける」とか「人を動かすには、『左脳』と『右脳』の両方に働きかけなければなりません」と述べる。帯には「結論+根拠+たとえばで=相手の右脳と左脳を動かす」、見出しには「右脳を刺激してイメージを想像させよう」といった具合に、やたらと「脳」を推した説明が連発される。

ここで、最近の知見を参照してみよう。使うのは東京大学薬学部教授で、一般向けの解説書も多数出版している池谷裕二が監修した『大人のための図鑑 脳と心のしくみ』(2015年、新星出版社)である。池谷によると、そもそも右脳派は感性を重視していて創造的であり、左脳派は論理を重んじるというのは俗説でしかない。

確かに、右利きの人のほとんどと左利きの人の30~50%は言語活動をつかさどる部位が左脳(左大脳半球)にある。全体の90%以上の人が左脳に言語野(げんごや)を持つことは事実だが──つまり右脳に言語野を持つ人もいるが──、「最近の知見では両側をほぼ均等に使っているということもわかってきている」(池谷前掲書)。

言語活動は左半球が優位だが、右半球でも言葉を理解していることを裏付ける実験もあるという。つまり、プレゼンのように言葉を聞き取ったり、文字を読んだりする場面では左右の脳が活動し、「脳内のさまざまな領域がダイナミックに連動している可能性」があるというのが、ここまでの脳研究の知見である。

著者の伊藤が繰り出す脳関連の表現は、たとえ比喩だとしても、近年の脳研究をフォローしていればまずあり得ないような極めて単純な解釈と言わざるを得ない。左脳が理解するロジックやら、右脳を刺激するイメージというのは、一体どのような「根拠」から言えることなのだろうか。「伝える技術」の鍵であると帯にまで書いて重視する「根拠」とやらが本当にあるのか、脳科学に関しては1冊も参考文献が挙げられていないので、こちらは知る由もない。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅の派生製品への関税引き下げ

ワールド

米首都計画委員会、ホワイトハウス宴会場の建設計画を

ビジネス

FRB現行策「適切」、エネ高騰の経済への影響波及に

ビジネス

米国株式市場=まちまち、イラン関連報道で一時動揺も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story