コラム

トルコ宗務庁がトルコの有名なお土産「ナザール・ボンジュウ」を許されないとした理由

2021年02月25日(木)17時35分

公式の宗教的見解はそうかもしれないが、それが実社会に影響をおよぼさないのであれば、さしたる問題にはならないであろう。しかし、ナザル・ボンジュウをめぐる状況は、ここのところ厳しさを増しているともいわれている。

そもそもお土産物としてのナザル・ボンジュウは最近では安価な中国製の大量生産品に席巻され、トルコ国産のものは大きく市場を奪われているらしい。トルコではコストを切り詰めて中国製に対抗しているようだが、法律で制限しないかぎり、そう簡単ではないだろう。

だが、それ以上にやっかいなのは、これまで述べたようなイスラームそのものからの批判かもしれない。ナザル・ボンジュウの名産地、その名もナザルキョイ(「キョイ」は「村」の意味)では近年、ナザル・ボンジュウのイスラーム化が進んでいるという。

つまり、異教との批判を受けがちの「目玉」の絵ではなく、代わりにアラビア語で「アッラー」とか「ムハンマド(預言者)」とかクルアーンの章句、バスマラ(「慈悲深き慈愛遍きアッラーの御名において」の語)等を書いた護符が多く作られるようになったのである。

もちろん、こうした動きは、トルコ国内に大量のシリア難民が流入したほか、アラブ諸国からの観光客が増加したことも関係するだろう。しかし、上述したイスラームからの批判を避けるという意味合いも強いのではないだろうか。

こうしたイスラーム化の動きが、エルドアン現大統領が、首相から大統領に就任し、さらにクーデター未遂事件などをきっかけに強権的な政策を進めていった過程と重なっているのは、はたして偶然であろうか。

最近、トルコ当局が、イスラエル批判を強めたり、性的少数者(LGBT+)に対する圧力を強めたりしていることを考慮すると、ナザル・ボンジュウ問題にもエルドアン政権のさまざまな思惑が見え隠れしてならない。

少なくとも土産物業者はそれを鋭敏に感じ取っているのではなかろうか。

[参考文献]
Gruber, Christiane Gruber 2021. "Bereket Bargains: Islamic Amulets in Today's "New Turkey"," in Saif, L., Leoni, F., Melvin-Koushki, M., Yahya, F. (ed.) 2021. Islamicate Occult Sciences in Theory and Practice, Leiden & Boston: Brill

ニューズウィーク日本版 総力特集:ベネズエラ攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月20号(1月14日発売)は「総力特集:ベネズエラ攻撃」特集。深夜の精密攻撃で反撃を無力化しマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ大統領の本当の狙いは?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

世銀、26年世界成長率2.6%に上方修正 持続性に

ビジネス

米10月新築住宅販売0.1%減73.7万戸、価格下

ビジネス

米セントルイス連銀総裁「短期的な利下げ理由なし」、

ワールド

グリーンランド、米より「デンマーク選ぶ」 バンス氏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救った...実際の写真を公開、「親の直感を信じて」
  • 3
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が話題に 「なぜこれが許されると思えるのか」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「お父さんの部屋から異臭がする」...検視官が見た「…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story