コラム

「トランプ大統領」の出現を19世紀に予見した男

2024年03月28日(木)15時39分
トクヴィル

トクヴィルは「トランプのアメリカ」を予見していた PICTURES FROM HISTORYーUNIVERSAL IMAGES GROUP/GETTY IMAGES

<「もしトラ」に全世界が注目するが、そもそも19世紀にトランプ的な指導者がアメリカで誕生する、と予見していたフランス人がいる。アレクシ・ド・トクヴィルである>

先日、ボストンから高速列車でニューヨークに行き、トクヴィル財団の会合に出席した。19世紀のフランスの思想家、アレクシ・ド・トクヴィルに関心のある市民と研究者が集まり、アメリカの民主主義を守るという喫緊の必要性について議論したのだ。

トクヴィルの著書『アメリカのデモクラシー』(邦訳・岩波文庫)は民主主義の基盤に関する最も深い分析である。私はアメリカ政治を学ぶ大学生だった1975年にトクヴィルを知り、しびれるほど衝撃を受けた。この旅は、私的な旅でもあった。財団の会長はトクヴィルの直系の子孫で、彼と私は40年前に大学院生だった頃、アパートの一室をシェアしていた。 それ以来、私たちは友人だ。

私はよく、移動中に適当に年を選び、窓の外を流れる建物や道路、風景が当時もあっただろうかと考える。今回はトクヴィルがアメリカを旅した1831年を選んだ。

選んだ年のものがほぼ残っていないのはいつものことだが、今回は「トランプ」の旗や庭先の立て看板を時々見かけた。トクヴィルはトランプをどう思うだろう? 粗野なアメリカのファシストと、フランスの伯爵で偉大な歴史家を並べて語ることは、ばかげているが恐ろしくもなる。

トランプは寝室に1冊だけ本を置いているという。アドルフ・ヒトラーの演説集『我が新秩序』だ。トクヴィルの『アメリカのデモクラシー』は、アメリカの大学で政治を学ぶと必ず教わる。だがこんにちのアメリカの民主主義とは何か、どうなりつつあるのかをうまく捉えているのは、トランプなのか、それともトクヴィルなのか。

トクヴィルは、トランプがアメリカの半数の共感を得ていることに、愕然としても驚きはしないだろう。彼自身が、アメリカ社会には専制君主を権力に引きずり込む本質的な資質があると警告している。トクヴィルは民主主義を、特定の統治の構造やプロセスの結果としてではなく、社会の慣行や信念から生まれる社会現象として捉えている。つまり、アメリカの民主主義は、弱い中央国家の下で自治を主張する活力ある市民社会から、強く多様でそれゆえ寛容な宗教観に由来する道徳的な市民文化から、規制された競争を通じて個人の利益を追求することが社会に利益をもたらすというアメリカ独自の「見識ある自己利益」の文化から、生まれたのだ。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と予想大幅に上回る 失業率4

ワールド

テキサス州空港に10日間離着陸禁止、「特別な安全上

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story