コラム

ForeignPolicy.com 外交エディター24時

大雪より迷惑、天気ニュースの大氾濫

2010年02月10日（水）17時17分

　

たくましい人々　記録的な大雪で政府機関が８日から休業しているワシントン（写真は６日）
Yuri Gripas-Reuters


　今週のワシントンの一番の話題は、医療保険改革でも対テロ政策でもなく、サラ・ペイリンでさえない。雪だ。雪が降っている、ということだ。

　そうだ、雪黙示録やユキマゲドン、雪破壊兵器が迫っている。そうなると、政府機関が閉鎖され、雪合戦をしていたツイーターたちがワシントンＤ.Ｃ.首都警察と武装対立する羽目に陥るぐらいではすまない。信じられないことに、新聞の記事が天気だらけになるのだ！

　私は以前、うだるように暑いジャージーシティーの歩道で通行人に「この暑さをどう思いますか」と聞いて歩く仕事をさせられたことがある。その恨みもあるのかもしれないが、とにかく天気のニュースは昔から嫌いだ。天気のニュースはたいてい、パンダのニュースより役に立たないし、商品市況より退屈だから。

　もちろん雪の怖さをバカにするつもりはない。ワシントンのように降雪に慣れていない街であれば尚更だ。だがそうだとしても、伝えるべきことがそれほどあるとは思えない。吹雪の予報にしても、読者が知るべきことは数えるほどだ。いつ降るのか、どれだけ積もるのか、どの学校が休校になるのか？

■ワシントン・ポストも水増し記事

　それなのに、ワシントン・ポスト紙は長文の特集記事を掲載した。当局からの有益な情報（「われわれは火曜の夜と水曜の朝も天候を注視する必要がある」）が盛りだくさんで、そう、水増しもいいところだ。

　さらに電子版の丸１ページを割いて詳細なデータやブログ中継、ユーザーからのコンテンツなどを紹介している。ついさっきもこんな見出しが出た。「雪が降り始めた」。私が窓の外を見て得た情報をご丁寧にも確認してくれたわけだ。

　天気のニュースに膨大かつ無駄な時間を費やすのは、テレビやラジオも含め大半のメディアに共通する傾向だ。インターネットを見れば、誰でも３秒で得られる情報なのに。

　雪が降れば何が起こるかは誰でも知っている。寒くて濡れて不便だが、最後はみんな何とかする。それとも私のほうが異常で、他の人は天気情報に飽くなき欲求を抱いているのだろうか。

　普通私たちが天気について話すのは、礼儀正しく振る舞うためか、他に面白い話題がないときだ。天気ニュースを垂れ流すメディアにはどんな言い訳があるのだろう？

──ジョシュア・キーティング
［米国東部時間2010年02月09日（火）16時45分更新］

Reprinted with permission from FP Passport, 10/2/2010. © 2010 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT：外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

ForeignPolicy.com
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝まちまち、イラン関連報道で一時動揺も
2026.04.03

ビジネス

スペースＸ、ＩＰＯ評価額目標を２兆ドル超に引き上げ
2026.04.03

ビジネス

ＦＲＢ、不確実な経済に対応可能　中東戦争で見通し困
2026.04.03

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の
2026.04.03
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story