コラム

ロシア共産党:『アバター』を禁止せよ

2010年01月13日(水)17時17分

 ジェームズ・キャメロン監督のメガヒットSF超大作『アバター』は、アメリカの海兵隊を悪者扱いしたとして米タカ派を激怒させている。また白人のアメリカ人が先住民族を帝国主義者の略奪から守る物語なんて、恥知らずにも程があるという批判もある。だがこれまでで最もユニークな批判は何といっても、ロシア共産党からのものだろう。


 サンクトペテルブルクのロシア共産党は最近の声明で、このSF大作はバラク・オバマ米大統領のノーベル平和賞受賞を正当化しようとして失敗した、と主張した。失敗した理由は、作品に登場する海兵隊員が誰一人として正義に見えないからだという(彼らに言わせれば海兵隊は、イラクやユーゴスラビア、アフガニスタン、ハイチ、ソマリアでの殺人者で迫害者だ)。

 『アバター』の製作が始まったのは4年前で、もちろんオバマは大統領にもなっていない。

「衛星パンドラの先住民解放運動の闘士が、米国防総省が作り出したミュータントの言い分を信じるなんて片腹痛い」と、同共産党は言う。

「注意深く隠されてはいるが、キャメロンの略奪的な本性はすぐ明らかになる。作品の中ではベネズエラはすでに侵攻されウゴ・チャベス大統領は殺された後。米兵は大挙して太陽系を侵略し、後には焼け野原しか残らない」

「登場人物は、悪者の共和党員(元海兵隊の大佐で入植地の指導者)と正義の民主党員(主人公の元海兵隊員ジェイク・サリーとシガニー・ウィーバー演じる植物学者)に一応分けられた上で、物語は常軌を逸した展開を迎える。正義の味方は、人類ではなく地球外文明のために戦うのだ」

 共産党は声明の最後でこう要求する。「キャメロンがB級ヒット映画を作るためにソ連のSFから盗作していることを認めるまでは、彼のすべての作品の上映を禁じるべきだ」


 サンクトペテルブルク共産党のウェブサイトKPLOは、衛星パンドラは60年代のソ連のSF小説からの剽窃だと主張している。

 ロシア情報サイトのRTによれば、「サンクトペテルブルクとレニングラード地域の共産党は、国内外のあらゆる重要事件に対する奇抜な反応で知られており」、それが映画に及ぶのもこれが初めてではない。2年前には、彼らは「ソ連人民の敵」とねんごろになったウクライナの女優オルガ・キュリレンコを攻撃した。その敵とは、ジェームズ・ボンドだ。

──ジョシュア・キーティング
[米国東部時間2010年01月12日(火)12時33分更新]

Reprinted with permission from FP Passport, 13/1/2010. © 2010 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ネトフリのワーナー買収、動画配信加入者が差し止め求

ワールド

中ロの軍用機が日本周辺を共同飛行、「重大な懸念」と

ワールド

ウクライナ、和平計画「修正版」を近く米に提示へ

ワールド

ウクライナ軍、ポクロフスクの一部を支配 一部からは
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story