コラム

「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた

2025年05月02日(金)19時10分

 ただ、落下するのがもっと小さい天体だとしても、たとえば原子力発電所を直撃するなど「当たりどころ」が悪ければ、大災害を起こす可能性があるのではないですか。

JAXAからいただいた資料によると、ここ10年くらいの記録では、地球に衝突した天体のうち直径2~3メートルのものはだいたい数時間から20時間前に発見され、直径1メートル程度の場合は早くても約12時間前にならないと発見できなかったようです。

藤本 僕ら研究者から見ると、「そんなに小さな隕石を数時間以上前に見つけて、落ちる場所を正確に想定して、待ち構えて写真を撮ることができた。すごい!」という感覚なのですが、一般の人はそう感じるのですね。難しいな。


 地球突入前に数メートル程度の天体なら、落下時にかなり燃え尽きていて地上に到着したときには被害がほとんどなさそうなのですが、約1500人が負傷したチェリャビンスク隕石(2013年2月にロシアに落下した直径約17メートルの天体)クラスの大きさではどうでしょうか。10数メートルから100メートルくらいの天体で現在見つかっていないものは、どれくらい前に発見できて地球衝突が予測できそうですか。

藤本 ちょっと待ってください。今、正確なところを調べますので。

(JAXA職員の岩城陽大氏が確認。「地球めがけて夜側から接近するなど、良い条件であれば数週間前に分かるかと思います」)

 ちなみに、宇宙空間では2022年にNASAが小惑星に探査機をぶつけて軌道を変える実験に成功していますが、地球に小惑星が突入した後に軌道を変える方法はあるのでしょうか。たとえば「アメリカのホワイトハウスにそれなりの大きさの天体が直撃しそう」という状況では、どうするのでしょう?

藤本 迎撃できるとしても、隕石の直撃被害を軽減するために爆破した場合、「1つ1つは小さくなるけれどバラバラになって広範囲に飛び散って、かえって被害が拡大するかもしれない」という問題と隣合わせなんですよ。アメリカに落ちるはずの隕石を爆破したら、破片が国境を超えてカナダまで飛んでいった、なんて問題も起こり得ますしね。

岩城 そういうときの対応も、プラネタリーディフェンスの国際会議で検討されています。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

財政政策が日本国債格付けのリスク、参院選後の緩和懸

ワールド

インドネシア中銀、0.25%利下げ 米との関税合意

ビジネス

アングル:円安への備え進むオプション市場、円買い介

ビジネス

英6月CPI、前年比+3.6% 24年1月以来の高
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 2
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 3
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 4
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 5
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」…
  • 6
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 7
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 8
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 9
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 10
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 4
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 8
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 9
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 10
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 7
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story