コラム

月の裏側で巨大な発熱体を発見 35億年前の月は地球環境に似ていた可能性が指摘される

2023年07月18日(火)18時10分
月面

太古の地球を知るうえで月は不可欠な天体(写真はイメージです) Lukasz Pawel Szczepanski-shutterstock

<米サザンメソジスト大などから成る研究チームが月の裏側に発見した巨大な物体は、これまで知られてきた月の常識を覆す存在に。周囲より10℃以上も温度が高いこの物体は、どんな原理で発熱しているのか? カギを握る、石材としても身近な「ある岩石」とは?>

月は人類が到達したことがある唯一の地球外天体です。起源には諸説ありますが、現在は約45億年前、地球に火星クラスの大きな天体が衝突して飛び散った破片が集まって月が誕生したという「ジャイアント・インパクト説」が有力視されています。

月は人類の地球外進出への足がかりになるとして、最近はアポロ計画以来となる「月に人類を降り立たせる」ためのアルテミス計画が急ピッチで進んでおり、日本も参加しています。

一方、月は太古の地球を知るうえでも不可欠な天体です。現在も火成活動(マグマが地表に噴出したり、地殻に貫入したりすること)を続ける地球に対して、月は数十億年前に火成活動を終え、冷え固まりました。月表面の岩石は、水や大気がないために浸食や風化を受けません。つまり、数十億年前の岩石がそのままの状態で残っているのです。

ところがこのたび、米サザンメソジスト大などから成る研究チームは、リモートセンシングによって月の裏側に熱を発する巨大な物体があることを発見しました。詳細は12日、地球化学分野で世界最大規模の国際学術会議である「ゴールドシュミット会議」で発表されました。科学総合誌「ネイチャー」(23年7月5日付)にも研究成果が掲載されています。

最大直径が約50キロメートルで、周囲より10℃以上も温度が高いこの物体は、これまで知られてきた月の常識を覆すものです。はたして、どのような原理で発熱しているのでしょうか。カギを握るのは、地球上で私たちが石材として身近に使っている「ある岩石」の性質でした。詳しく見ていきましょう。

研究の舞台は月の裏側「コンプトン・ベルコビッチ地域」

月の観測は、地球上から見ることができる表側と比べて、裏側はどうなっているのかを知るのは困難な時代が続きました。けれど、2007年に打ち上げられたJAXA(宇宙航空研究開発機構)の月周回衛星「かぐや」によって、初めて裏側も高解像度の画像が得られるようになり、詳しく研究できるようになりました。

かぐやは「アポロ計画以降、最大の月探査計画」と称され、多くの成果をあげて09年に運用を終了しました。近年の月の裏側の研究には、NASA(米航空宇宙局)の「ルナー・リコネサンス・オービター」や中国の「嫦娥(じょうが)」などによるリモートセンシングのデータが使われています。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story