コラム

チャット型AIは幻滅期に入ったのか

2023年07月20日(木)16時40分
生成AI

Ascannio-Shutterstock

<ChatGPTのユーザー数が減少。一部ではハイプサイクルの幻滅期に入ったのではないかとの指摘もある>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

ChatGPTのユーザー数が減少している。ハイプサイクルで言うところの幻滅期に入ったのかもしれない。個人的には、半年以内にチャット型AIが自律エージェントに進化すると言われていることを考えれば、言語AIブームがすぐに終わることはないとは思うのだが。

ロイター通信が調査会社similar webのデータとして報じたところによると、6月のChatGPTのサイトへのアクセス数が前月比で9.7%減少したという。

米調査会社ガートナーによると、社会に影響を与えるような技術革新は、最初は熱狂的に受け入れられるが、その後幻滅期に入る。それでもゆっくりとした進化を続け、最終的には成熟期に入り、社会に広く普及するという。ハイプとは期待のピークという意味で、この世間の需要度の変化のサイクルをハイプサイクルと呼んでいる。

ChatGPTの利用率が低下したのは、ChatGPTがハイプ期を通過し、幻滅期に入ったのからだという指摘がある。つい最近までテレビでも取り上げられるほど話題になっていたが、確かにこれはハイプ期だったと思う。あまりにもいろいろなところで話題になるので、実際にChatGPTを触ったという人も多いことだろう。実際に触った感想はどんなものだったのだろうか。ChatGPTが持っているのは2021年9月までのデータだし、回答に嘘が混じることも多い。便利な面もあるが、やはり使えない。そう感じた人が多かったのかもしれない。なので、それ以降は使わない。そういう人が多いのであれば、いわゆる幻滅期に入ったのだと思う。

一方で、米国では学校が夏休みに入ったことが利用率の低下に影響しているという指摘がある。米国の学生のほとんどがChatGPTを利用していると言われる。学習支援はChatGPTの最も便利な用途の一つだ。ChatGPTがあまりに便利なのでオンライン家庭教師サービスを脱会するユーザーが急増。有力家庭教師サービスのCheggの株価が40%以上も下落したほどだ。これだけChatGPTを利用する米国の学生たちが夏休みに入ったのだから、利用者が10%減るのは当然だという意見がある。

夏休みが終われば、ChatGPTの利用率が再び上向くのか。幻滅期に入ったかどうかは、9月の数字を見てから判断したいと思う。

しかしたとえChatGPTが一時的な幻滅期に入ったのだとしても、チャット型AIには自律エージェントと呼ばれる次の進化が待ち受けている。自律エージェント機能が実装されることで再びハイプ期に入る可能性があると思う。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

GSのプライベートクレジット・ファンド、解約請求5

ワールド

米政権、TSA職員9400人超削減を提案 予算15

ワールド

ゼレンスキー氏、エネインフラ巡る停戦案を堅持 ロシ

ビジネス

米国株式市場=上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story