最新記事
ライフハック

100年以上前に発見された「タイパ」の極意...「時間の20%を有効に使え」

2024年2月13日(火)17時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
タイパ

Min C. Chiu-shutterstock

<「80対20の法則」はビジネスにだけ役立つ法則ではない。時間を有効に使い、人生を豊かにするにはどう活用すればいいか。時間に革命を起こす7つのステップとは>

「利益の80%は、顧客の20%がもたらす」「仕事の成果の80%は、費やした時間の20%から生まれる」――これが世の常であるとする「80対20の法則」について、ご存じの人も多いだろう。

それもそのはず、起業家、投資家、経営コンサルタントであるリチャード・コッチによる『人生を変える80対20の法則』の初版が刊行されてから20年以上が経ち、この間36の言語に翻訳され、世界で数百万人に読まれてきた。
増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則

日本でも、改訂版となる『新版 人生を変える80対20の法則』や、まんが版『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』のほか、20周年を記念した『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』(リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス)が刊行されるなど、時代に合わせて形を変えながら長く親しまれてきた。

この80対20の法則の基本原理を100年以上も前に発見したヴィルフレード・パレートの名にちなみ、「パレートの法則」とも呼ばれ、人生の成功法則として長きにわたり、世界中で語り継がれてきた。

「20%という最小限の努力・労力が、80%の成果・結果をもたらす」というキャッチーなフレーズから、この法則は、いかに最小限のリスクで大きなリターンを得るかという、ビジネスや投資の文脈で引用されることが多い。

しかし実は、ビジネスや投資のみならず、時間管理、人付き合い、幸福など、さまざまなシーンで「使える」人生哲学としても示唆に富んだものなのだ。

最新版である「増補リニューアル版」は全20章から成る。ここでは一部を抜粋し、80対20の法則があらゆるシーンで活用できることを3回にわたって紹介ししていく。

まずは現代人が何よりも重視している、タイムパフォーマンス、タイパにまつわる「時間革命」の話から。

※抜粋第2回:人間関係を変えるには、まず「大切な20人」のリストを作る。すると上位4人に「重要度」の80%が集中する
※抜粋第3回:毎日を幸福に過ごす7つの習慣の1つ目が「運動」である理由

◇ ◇ ◇

超忙しい人も、超ヒマな人も、誰にとっても必要なのが、時間革命だ。時間は足りないのではない。時間はあり過ぎるのだ。

問題は、時間の使い方、時間に対する考え方にある。そして、問題があるということは、そこに問題解決の糸口があるということだ。時間革命は、幸福感という意味でも、成果という点でも、大きく飛躍する近道である。

80対20の法則と時間革命

時間の使い方に80対20の法則を適用すると、以下の仮説がでてくる。

・個人の偉業――生活や仕事はもちろん、学術、芸術、文化、スポーツの各分野で成し遂げられた偉業のほとんどは、ごく一部の時間で達成されたものだ。成し遂げられた成果と、それに要した時間との間には、大きな不均衡がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ソフトバンクG出資の印オヨ、再度IPO撤回 債務借

ワールド

ノルウェーなど3カ国、パレスチナ国家承認 イスラエ

ワールド

米、パレスチナ国家の一方的承認に否定的 直接交渉を

ワールド

指名争い撤退のヘイリー氏、トランプ氏に投票と表明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:スマホ・アプリ健康術
特集:スマホ・アプリ健康術
2024年5月28日号(5/21発売)

健康長寿のカギはスマホとスマートウォッチにあり。アプリで食事・運動・体調を管理する方法

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    能登群発地震、発生トリガーは大雪? 米MITが解析結果を発表

  • 2

    ウクライナ悲願のF16がロシアの最新鋭機Su57と対決するとき

  • 3

    「目を閉じれば雨の音...」テントにたかる「害虫」の大群、キャンパーが撮影した「トラウマ映像」にネット戦慄

  • 4

    「天国にいちばん近い島」の暗黒史──なぜニューカレ…

  • 5

    高速鉄道熱に沸くアメリカ、先行する中国を追う──新…

  • 6

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された─…

  • 7

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 8

    魔法の薬の「実験体」にされた子供たち...今も解決し…

  • 9

    黒海沿岸、ロシアの大規模製油所から「火柱と黒煙」.…

  • 10

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    娘が「バイクで連れ去られる」動画を見て、父親は気を失った...家族が語ったハマスによる「拉致」被害

  • 4

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 8

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 9

    米誌映画担当、今年一番気に入った映画のシーンは『…

  • 10

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中