最新記事
高速鉄道

高速鉄道熱に沸くアメリカ、先行する中国を追う──日本の新幹線も参入

How US High Speed Rail Plan Compares to China's

2024年5月20日(月)18時22分
ジェームズ・ビッカートン

中国では沿線の需要を読むまでもなく、高速鉄道を引けばそこに都市が生まれる(南京、4月29日) Photo by Costfoto/NurPhoto

<遅ればせながらアメリカでも、主要都市間を短時間で結ぶ高速鉄道への需要が高まっているが、政府肝入りの国有企業が一手に建設を行う中国のスピードには敵わない>

車社会だったアメリカでは今、時速200~350キロで走る高速鉄道への関心が爆発的に高まっている。都市の交通渋滞に耐えきれず、国内のいくつかの地域で超高速路線の建設計画が具体化している。だがアメリカはこの分野では多くの国、特に同じく後発の中国に大きく後れをとっている。

今年4月には、ラスベガスと南カリフォルニアを結ぶ全長350キロのアメリカ初の高速鉄道の建設が始まった。他にも、テキサス州のダラスとヒューストン、フォートワースを結ぶ高速鉄道の計画など、多くのプロジェクトが提案されている。

こうした動きによって、シカゴなど他の主要都市圏でも同様のプロジェクトを進めようという意欲が促進されている。

だが地政学的なライバルであり、他のどの国よりも長い高速鉄道路線を誇る中国に比べれば、アメリカの高速鉄道網は依然として弱小だ。

統計調査会社スタティスタによると、中国の高速鉄道網は2021年に約4万キロに達し、2019年の時点で個人旅客23億人がその路線を利用した。これは中国のすべての旅客による鉄道利用の約63%に相当する。

これに対して、アメリカには本格的な高速鉄道はないに等しい。

拡大した中国の高速鉄道網

ラスベガスと南カリフォルニアを結ぶ高速鉄道が完成するのは、ロサンゼルスでオリンピックが開催される2028年の予定だ。

この路線を建設しているのは、ブライトライン・ウエスト社。ラスベガスから南カリフォルニアのクカモンガまで、時速320キロで走ることができ、所要時間は最短で2時間10分を予定しているという。フォックス11ニュースによれば、各車両は500人の乗客を運ぶことができる。

民間企業が重要な役割を担っているアメリカとは異なり、中国ではほぼすべての鉄道網が中国国鉄路集団(旧中国鉄路集団公司)によって管理されている。2021年、この国有企業は48億元(約6億7700万ドル)の純利益を記録したが、コロナウイルス以前のレベルまで戻ってはいない。

中国の高速鉄道建設のスピードは驚異的だ。CNNが2022年2月に報じたところによると、過去5年間で鉄道網の約半分が完成したという。鉄道網は2035年までに再び倍増し、全長約7万2500キロに達すると予測されている。すでに多くの路線で、最高時速350キロに達する列車が走っている。

CNNの取材に応じたロンドン大学東洋アフリカ研究学院中国研究所のオリビア・チャン研究員は、この鉄道網はすでに存在している集落をつなぐだけでなく、新たな集落を作り出しているという。

「習近平国家主席の計画は壮大だ。単に既存の町をつなぐだけでなく、既存の町とゼロから建設される新しいメガタウンをつなぐというだから」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イエメン分離派、独立問う住民投票2年以内に実施と表

ワールド

アングル:戦時下でも「物流を止めるな」 ウクライナ

ワールド

メキシコ南部でM6.5の地震、首都でも揺れ 大統領

ワールド

再送ウクライナ北東部ハルキウの集合住宅に攻撃、2人
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 4
    感じのいい人が「寒いですね」にチョイ足ししている…
  • 5
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 6
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 7
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中