コラム

「コロナ後」ロンドンで(細かすぎる)再発見

2022年04月27日(水)17時50分

がっかりしたのは、ウォーターボトルに水を詰め替えるのが今もまだとんでもなく大変なこと。数年前には、ペットボトルなど「使い捨てプラスチック容器」に対する関心が急速に高まった。使い捨てプラスチックは2018年の「今年の言葉」に選ばれたほど。みんなこう言ったものだ。「マイボトルを持ち歩いて補充しよう!」

僕は既に20年以上もこれをやっていたから、これでやっと、あいつは変わり者だとか、ほんの小さな水のペットボトルを買うのを「ケチっている」などと見られずに済むと喜んだ。しばらくの間、この習慣は定着しつつあるように見えた。人々は小さなボトルを持ち歩き始めた(まるでファッションであるかのようにこれ見よがしに)。より多くの水飲み場を設置する計画が策定され、公平を期すために言うと、一応いくつかは増設された。でも勢いは失速してしまっているようだ。

先日僕は、とても長い距離を歩いて(グリニッチまでの約20キロだ)、その道すがら一度も給水所にありつけなかった。迂回してハイドパークの水飲み場に寄ることもできただろうが、きっとほかにも水飲み場はあるだろうと考えて道は変えなかった。僕は何万人もが行き交う場所を歩道に沿って歩き、ロンドン中心部を通り抜けた。

再び観光客が押し寄せるロンドン

やっと1つ、水飲み場に通りかかったが、水は出なかった(「一時的に使用を中止しています」という表示もない)。僕にとっては、こう言われているも同然だった。「水はありません。だから何? そこの店で買えば?」

そしてもちろん、水のペットボトルを売る店は30かそこらは目にした。犬用の水場でさえ2カ所もあった。

結局、テムズ川南岸の劇場が入った建物に寄って、スタッフにどこかに給水場はないかと聞いた。彼らは親切にも、中のカフェが無料で水を詰めてくれると教えてくれた。でもそのためにはセキュリティーチェックを通らねばならず、手荷物検査まで受けた......。取るに足らない不便だが、プラスチックごみ削減はそう簡単には進んでいないようだと、僕はつくづく実感した。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ECB、不確実性への先制行動に慎重さ必要=オースト

ワールド

「安全の保証」巡る米文書、100%準備完了=ウクラ

ワールド

米、冬の嵐で100万戸停電 1万便が欠航

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story